突然キレる「不気味な問題社員」どう扱えばいいか

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社会保険労務士・野崎大輔の視点
「できれば辞めてもらったほうがいい」

   このようなケースの大半は、問題社員を放置したり、誤った指導をして、問題が大きくなってから人事部に持ち込まれることが多いものです。各部署の所属長には、問題が大きくなる前に人事部と情報を共有するよう依頼し、早期の対応を図ることが重要です。

   ご相談のような社員を放置しておくと、他の社員のモチベーションや生産性が下がるので、できれば会社を辞めてもらったほうがいいでしょう。本人も、周囲から相手にされずに悶々としているより、新たな環境で心機一転した方がよいかもしれません。

   とはいえ、そう簡単に辞めさせることはできません。解雇で揉めた場合は、客観的な判断材料として「会社が改善努力をしたかどうか」が問題になります。適切な異動先があれば配置転換をして、本人に再起のチャンスを与えることも考えられますが、それができない場合には、注意・指導を繰り返し行うことが必要です。その際、注意・指導の内容を文書化し、証拠として残しておくことが大切です。

(本コラムについて)
臨床心理士の尾崎健一と、社会保険労務士の野崎大輔が、企業の人事部門の方々からよく受ける相談内容について、専門的見地を踏まえて回答を検討します。なお、毎回の相談事例は、特定の相談そのままの内容ではありませんので、ご了承ください。

尾崎 健一(おざき・けんいち)
臨床心理士、シニア産業カウンセラー。コンピュータ会社勤務後、早稲田大学大学院で臨床心理学を学ぶ。クリニックの心理相談室、外資系企業の人事部、EAP(従業員支援プログラム)会社勤務を経て2007年に独立。株式会社ライフワーク・ストレスアカデミーを設立し、メンタルヘルスの仕組みづくりや人事労務問題のコンサルティングを行っている。単著に『職場でうつの人と上手に接するヒント』(TAC出版)、共著に『黒い社労士と白い心理士が教える 問題社員50の対処術』がある。

野崎 大輔(のざき・だいすけ)

特定社会保険労務士、Hunt&Company社会保険労務士事務所代表。フリーター、上場企業の人事部勤務などを経て、2008年8月独立。企業の人事部を対象に「自分の頭で考え、モチベーションを高め、行動する」自律型人材の育成を支援し、社員が自発的に行動する組織作りに注力している。一方で労使トラブルの解決も行っている。単著に『できコツ 凡人ができるヤツと思い込まれる50の行動戦略』(講談社)、共著に『黒い社労士と白い心理士が教える 問題社員50の対処術』がある。
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