街の美容室の倒産が急増している。帝国データバンクが2025年3月4日表した「『美容室』の倒産動向（2024年度」によると、過去最多を大幅更新する勢いだ。
背景にはコスト高に加え、新規参入による競争の激化、さらに女性のヘアスタイル変化や、節約のためセルフカットする人が増えている影響もあるという。調査担当者に「イマドキ美容事情」を聞いた。
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客の髪をカットする美容師（写真はイメージ） -
（図表１）美容室の倒産件数の推移（帝国データバンクの作成） -
（図表２）美容室の損益動向（帝国データバンクの作成）
節約志向高まり、パーマなど高単価メニューが厳しい
帝国データバンクの調査によると、2024年度に発生した美容室の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は、2月までに197件で、これまで最も多かった23年度の累計（182件）を上回って過去最多を大幅に更新する勢いだ【図表１】。
美容室の経営は、スタイリストなどの「人手不足」に加え、シャンプーをはじめとした美容資材の値上げや水道光熱費、テナント料などの「コスト高」、新規開店が続く「同業者の競争激化」といった「三重苦」に直面している。
特に美容資材は円安も影響して値上がり傾向が続き、シャンプーやヘアコンディショナー、整髪料などのヘアケア用品価格は5年間で約14～16％上昇した。また、スキルや集客力の高いスタイリストを引き留めるために給与水準が上昇し、人件費の負担も重くなっている。
このため、美容室の24年度業績（2月まで判明分）は約3割が赤字経営となったほか、前年度からの「減益」を含めた「業績悪化」の割合は6割を占めた。
その一方で、新規開業やフリーランス美容師の登場などで競争が激化。客の節約志向もあって、「パーマネントなど高単価の施術メニューが厳しい」といった声も。そのため、都市部では顧客獲得の割引クーポンを発券するなど実質的な値下げ競争も起こっている【図表２】。
帝国データバンクでは、こう分析している。
「足元では、眉毛サロンやヘッドスパメニューなど、施術メニューに新たなサービスを導入することでリピーター客の定着を図る動きも進んできた。プレミアムサービスの提供など価格戦略の見直しや、顧客データに基づくマーケティングといったデジタル技術の活用などが、今後の美容室経営に求められる」