「夕焼けは晴」「つばめが低く飛ぶと雨」。昔の人は長年の経験から、そんな天気のことわざを生み出した。現代の天気予報は気象観測データをコンピューターで解析する。もちろん、当たり外れはある。
気象庁は各地の予報精度を検証している。たとえば東京地方の降水をめぐる適中率は1990年ごろ、80％台の前半だった。近年は80％台後半で90％に近づきつつある。全国平均は83％とされている。
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適中率は90％に近づいている -
天気予報の自由化で花粉情報も充実してきた
その土台になっているのはコンピューターの「数値予報モデル」だ。地球を格子状に区切り、マスごとに大気の観測データを集める。スーパーコンピューターで解析し、天気図を作る。さらに予報官の「知識と経験」を反映させて予報が決まる。コンピューターの性能アップや予報官の「知」の蓄積が、これからも適中率を高めていきそうだ。
天気予報は、ひと昔前まで気象庁だけが発表していた。しかし1990年代の「天気予報の自由化」で民間が参入。データの集め方や予報モデルに工夫をこらし、適中率やサービスの内容を競っている。冬から春にかけての売りものは、花粉症対策に欠かせない花粉情報だ。
一般財団法人「日本気象協会」は「ダーラム法」という方法で長年、花粉の飛散状況を確認している。ワセリンを塗ったスライドガラスを屋外に１日置き、付着した花粉を人が顕微鏡で数える。「担当者は大変だが、精度がとても高い方法」だという。気象データや花芽の現地調査などもふまえて飛散を予測する。