メンタルに不調を抱える20代社員が増えている。過去3年間で「日常生活が困難なレベル」になった人が20代で2割前後いるという。
そのうち通院治療をしている人が約半数。じつはメンタル不調が若手社員に多い離職の隠れた大きな理由になっている。不調者が休業すると、しわ寄せが同僚の負担となり、職場がメンタル不調のドミノ倒しになりかねない。
どうしたらよいのか。メンタル不調増加の背景をリポートにまとめた人材支援のパーソル総合研究所の金本麻里さんに話を聞いた。
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悩む女性社員（写真はイメージ） -
（図表1）メンタルヘルス不調経験率（過去3年以内）（パーソル総合研究所作成） -
（図表2）メンタル不調者の退職率（パーソル総合研究所作成） -
（図表3）前職の退職理由に「メンタル不調」をあげた割合（パーソル総合研究所作成） -
（図表4）メンタル不調による休職後の状況（パーソル総合研究所作成） -
（図表5）部下のメンタル不調対応の負担（パーソル総合研究所作成） -
金本麻里さん（本人提供）
メンタル不調者が出ると、職場がドミノ倒し的に疲弊する
パーソル総合研究所研究員の金本麻里さんが2025年2月21日に発表したのは「20代若手社員のメンタルヘルス不調増加が企業に与える影響」という報告だ。
この報告は、同研究所が2024年8月に実施した「若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査」を基にしている。20～69歳の2万人が対象だ。
過去3年間で「日常生活が困難なレベル」のメンタルヘルス不調の経験をした割合は、20代社員で最も多かった。男性で18.5％、女性で23.3％と約5人に1人が経験している。しかも、そのうち半数が病院で治療を受けていた【図表１】。
さらに、20代社員のメンタル不調は離職に直結しやすい。退職率は35.9％と約4割に上る。他の年代では2割前後だから20代だけが突出して多い【図表２】。
ところが、メンタル不調による離職は顕在化しづらい。離職した若手のうち、職場に相談したのは約半数のみ。また、前職を「メンタル不調」が原因で退職したと答えた割合は、20代では18.2％にとどまる【図表３】。
休職後に退職をする割合も20代は高い。メンタル不調により休職した20代のうち、その後自主退職したのは約半数。30～40代の約2倍だ【図表４】。若い社員がメンタル不調になると、「まずは休んで」と休職を提案されるが、休職中に転職活動をすることが多く、離職につながりやすいのだ。
こうしたメンタル不調者は、管理職や同僚に多大な負担を与える。管理職は、不調者の業務を他のメンバーに振り分けたり、自ら肩代わりしたりする必要がある。また、不調者との接し方がわからないという声も多い。
同僚の負担も深刻だ。他の部下が業務のしわ寄せによって疲弊したと回答した管理職は約半数。そのため、他の部下たちもドミノ倒し的にメンタル不調になったとした管理職も3割弱いた【図表５】。