若い人は防災系アプリよりSNSに依存、情報の真偽に不安が
J‐CASTニュースBiz編集部は、調査をまとめたモバイル社会研究所の水野一成さん（防災・子ども・シニア調査担当）に話を聞いた。
――防災系アプリをインストールしている割合が全体で約45％ですが、過去の調査に比べて増えているのでしょうか。現在70代の私個人としては、特にシニア層（55％）にはもっと普及してほしいと願っていますが、担当者としてこの結果をどう評価しますか。
水野一成さん 今回の調査は防災・減災に特化したものなので、毎年実施している調査とは異なるため厳密に比較することは難しいです。しかし、毎年実施している調査結果からは、少しずつですが、上昇傾向が続いています。
2024年の調査では、防災アプリをスマホに入れているのは60代で63.8％、そして70代が67.3％と最も高くなっています。高齢者の中には最近スマホを所有した方が他の年代と異なり多く含まれます。そういう方は、まだアプリのダウンロードのやり方を習得していない人もいます。
最新の調査では、70代後半でアプリのダウンロードができる人は４割です。もともとシニア層は防災意識が高いので、今後スマホのスキルを習得するなかで、さらにインストールされる方が増える可能性はあると思います。
――それで安心しました。ところで、スマホスキルが高いはずの青年層が防災アプリを入れていない人が多いのはなぜでしょうか。
水野一成さん 若年層の方はインストール率が低いです。ただ、インストール率が低いからと言って、災害時にICTを利用して情報を得ていない訳ではありません。SNS等を活用し、情報を得ています。
ただ、SNS等の情報は、偽・誤情報の拡散が災害の度に課題として挙げられるように、注意も必要です。SNSの良さ（情報が迅速・詳細）もありますので、こうした防災系アプリも合わせて所有し、活用して欲しいです。