芸能プロに所属するメリットを、改めて提示できるかがカギ
――今後、芸能プロが生き残るためには、どんな改革が大切だと考えますか。
内田峻平さん 所属するタレントに対して、芸能プロに所属するメリットを改めて提示できるかが大切と考えます。
昨年（2024年）12月に公正取引委員会が発表した芸能事務所の実態調査によると、芸能人との契約をすべて口頭で行っている事務所が全体の2割を超えたほか、契約内容を明示的に説明していない事務所も約1割ありました。
こうしたギャラの透明性はもちろん、テレビだけでなく、インターネット・SNSへの対応も求められています。タレントが芸能プロを信頼して、多岐にわたる活躍ができるようになれば、生き残ることができるでしょう。
（J‐CASTニュースBiz編集部 福田和郎）