働きやすくなった実感は「半径１メートル内」の変化にある
J-CASTニュースBiz編集部は、研究顧問として同調査を行い、雇用労働問題に詳しいワークスタイル研究家の川上敬太郎さんに話を聞いた。
――今回の調査結果では、2025年の予測で「働きやすくなると思う」が約54％と、初めて半数以上になりました。一方で「思わない」という人も約45％います。
また、「2024年は働きやすくなった実感がある」という人も、まだ約35％ですが、３年連続で上昇しました。どんどん女性が働きやすくなっているとポジティブに評価しますか。それとも「まだまだ道遠し」と厳しく評価しますか。
川上敬太郎さん 働きやすくなると感じる人が増える傾向にあること自体は、望ましいことなのではないでしょうか。ただ、働きやすくなった実感も、働きやすくなると思うかも、あくまで前年と比較しての相対評価です。
女性があまねく働きやすさを実感できる状態を実現するためには、まだまだ課題が多いと感じています。
――ズバリ、「働きやすくなった実感」がある人と、ない人とではどこが違うのでしょうか。
川上敬太郎さん 働きやすさに対する考え方や個々の志向、置かれている状況によっても異なると思います。ですが、総じて半径1メートルでポジティブな変化を目の当たりにしているかどうかの違いが実感の有無に大きく影響しているように思います。
各ご家庭での家オペレーション負担や配偶者の考え方、自分や配偶者の勤め先での制度や職場環境、就職活動した時の体感や収入具合など、働きやすさを実感できるか否かを分ける要素は、概ね自分の周り半径1メートル以内にあります。
一方で、女性の就業率や男性の育休取得率などの統計を見ると、世の中全体ではポジティブな変化が起きていることは客観的に示されています。ただ、それらの変化が身近に感じられている人はまだ少数派ということではないでしょうか。
それでも、ここ3年の推移を見ると働きやすくなったと実感している人の比率は上昇傾向です。少しずつであっても、ポジティブな方向へと変わってきている可能性があります。