日本郵便（東京都千代田区）は2025年1月1日、同日に配達した年賀郵便物数（速報値）が4億9100万通だったと発表した。24年比に比べて34％減ったという。
しかし、年賀状は減ったとはいえ、1人当たり約4通は出している計算になる。年賀状を出し続けている人にも言い分はある。
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年賀状を出し続けている人は4割 -
終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループのプレスリリースより
「今も年賀状を出している」が4割
終活協議会／想いコーポレーショングループ（東京都豊島区）が24年11月、終活ガイド資格検定2～３級取得者751人を対象に行った「年賀状じまいに関する意識調査」によると、「今も年賀状を出している」と回答した人は40％あった。
「年賀状を出すことのいちばんのメリットは何だと思いますか？」との質問も行っている。
その答えは、「離れて暮らす恩師や旧友など、日頃会うことのない相手とコミュニケーションが取れる（38％）」「正月らしさを感じられる（31％）」「ネットやSNSにはない温もりを感じられる（16％）」「写真付き年賀状を送ることで、離れて暮らす相手に子どもの成長を見せられる（8％）」「取引先や顧客との関係構築（4％）」「お年玉くじで景品をもらえるかもしれない（3％）」だった。
友人の訃報を知る手段にも
X（旧ツイッター）上でも、「年賀状って素敵な文化でさ、年に一回も話さなかったり、疎遠になってたりあいつ元気かな？ とかふと思い立った時でもあけおめっていうのを理由に連絡できたりするものなんだよね」といったコメントが投稿されている。
年賀状を送っていたからこそ、大事な知らせを受け取れる場合もある。
「もうここ数年は年賀状でしかやり取りしかしてない知人。そのご家族から葉書が届いた。訃報だった。去年明けて早々に亡くなられたと」
「年始に届いた、高校時代の恩師の訃報。大みそかに亡くなられ、年賀状を見た娘さんがメールを下さった『毎年頂く年賀状を何度も嬉しそうに眺め当時の話をしていました』と。もうやめようかと迷ったこともあったけど送り続けてよかった」
当事者しか連絡が来たかどうか確認できないメールやSNSと違い、郵送物である年賀状は家族でも簡単にみられる。本人が連絡できなくなったとき、年賀状の効力は発揮される。
（リサーチ班 大山雄也）