企業も、女性の事情に合わせて柔軟に採用しなければ、人材確保が難しい
J‐CASTニュースBiz編集部は、リポートをまとめたリクルートの熊本優子さんにさらに話を聞いた。
――女性が家事や育児経験でつちかった能力を、企業がビジネスシーンで使えるスキルとして評価するようになった背景には何があるのでしょうか。
熊本優子さん 人口減による構造的な人手不足が前提にあります。労働供給制約社会とも言われていますが、企業は従来の採用ターゲットや採用手法では人材を確保することが難しくなっています。
そのため、仕事の業務経験はなくても、働く人のポータブルスキルや人柄、価値観などを見て人材を採用していく必要性が上がってきています。なかには仕事のプロセスや役割を分解し、未経験者でもできるようにすることで、採用ターゲットを柔軟に変化させて人材採用に成功している企業もあります。従来の「ものさし」ではない「スキル」として評価されるポイントになるわけです。
また、働く個人の事情は多様化しています。育児、介護、副業や自身のやりたいことと仕事を両立したいという方が増え、労働時間や勤務場所についての希望がある方が増加しています。企業としては、個々の事情に合わせて条件を柔軟に変更しなければ、人材確保が難しい状況になっています。