「アザラシと泊まれるコテージ」めぐり物議 「虐待」指摘に動物園反論「ご意見参考に常に改善」

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   札幌市内の動物体験型テーマパーク「ノースサファリサッポロ」にあるアザラシなどを見ながら泊まれるコテージについて、動物虐待ではないかとの意見がX上で相次ぎ、波紋が広がっている。

   苦情が相次いだことを受けて、札幌市保健所は、施設の立ち入り検査を行った。動物園側は、「保健所からは法的に問題はないと言われた」と取材に説明し、虐待との指摘には、「頂戴したご意見や他施設を視察させていただいたものなどを参考にしながら、常に改善を行っております」と反論した。

  • アザラシコテージの紹介ページ(ノースサファリサッポロのサイトから)
    アザラシコテージの紹介ページ(ノースサファリサッポロのサイトから)
  • 子ライオン2頭が死んだと発表(ノースサファリサッポロのサイトから)
    子ライオン2頭が死んだと発表(ノースサファリサッポロのサイトから)
  • アザラシコテージの紹介ページ(ノースサファリサッポロのサイトから)
  • 子ライオン2頭が死んだと発表(ノースサファリサッポロのサイトから)

札幌市保健所、苦情受け立ち入り検査

   きっかけは、アザラシコテージに泊まった客が2024年11月3日、部屋のベッドからガラス越しにアザラシが見られる写真をXで投稿し、アザラシが初めは緊張していたと明かしたことからだった。

   ノースサファリサッポロでは、「お部屋の中にアザラシの水槽がある」などと公式サイトでうたい、「アザラシと一緒に宿泊できます!」とコテージをPRしている。飼育しているライオンやペンギンなどについても、同様なコテージが紹介されている。

   写真投稿が話題になり、インフルエンサーが6日にXで取り上げ、動物虐待ではないかと批判が相次ぐ事態になった。

「こんな狭いスペースに閉じ込めるのよくない」「動物のストレスやばそう」「かわいそうすぎるよ...」

   写真の投稿者も、アザラシは、昼間はのんびりしていても、夜は騒いでいたとして、カーテンを設置するなどして動物にストレスがかからないようにしてほしいと訴えていた。

   札幌市保健所の動物愛護管理センターは7日、J-CASTニュースの取材に対し、ノースサファリサッポロで6日に立ち入り検査をしたことを明らかにした。

「虐待ではないかなどの意見がたくさん来たために、検査を行いました。特別なことではなく、動物愛護法に基づき、動物取扱業に対して相談が入ったときはすべて検査しています。検査結果の詳細については、公開していません」

   ノースサファリサッポロに対しては、これまでにも相談があり、その都度、検査を行っていたという。もし愛護法違反が見つかった場合は、指導することになるとした。

「保健所からは、法的に問題はないと言われた」

   ノースサファリサッポロの公式サイトでは7月30日、飼育しているライオンの子ども2頭が死に、病院の検査で2頭とも多臓器不全によるショックと衰弱が原因ではないかと診断されたと発表していた。この2頭がコテージで展示されていたのかは書かれておらず、もしコテージにいたとしても、その影響があったのかどうかは不明だ。

   ノースサファリサッポロを運営するサクセス観光(札幌市)の動物プロダクション部は11月7日、取材に対し、動物愛護管理センターの立ち入り検査が6日にあったことを認め、「検査では、コテージが法的に問題はないと言われました」と説明した。

   動物にストレスがかかってかわいそうだとの声が出ていることについては、こう述べた。

「それぞれ考え方が違うのでご批判なさる方がいらっしゃるのは仕方がないと思います。全ての方が満足する方法は無いのかも知れませんが、頂戴したご意見や他施設を視察させていただいたものなどを参考にしながら、常に改善を行っております」

   例えば、ライオンコテージについては、ライオンの寝室と隣接させているとして、「寝室にライオンが入るのはおおよそ18時以降のみです。昼間は300平方メートルのエリアにおります。23時に自動消灯になります」と説明した。

   どのような方針で、動物の管理やケアを行っているかについては、こう答えた。

「それぞれの動物に合わせた飼育計画を軸にしています。生き物なのでマニュアル一辺倒とはいかなく、飼育担当者が日々動物の状況を報告し全員が共有、最善の対策を行うようにしています。また飼育員は動物に対し深い愛情を持って日々のお世話を行っています」

   今回の騒ぎを受けて、飼育などの方針や対応を変更するのかについては、こう述べた。

「参考になるご意見は大変ありがたく受け止めております。今までと同様にご意見を基にし、さらに改善を進めていく所存です。但し誹謗中傷やスタッフ個人への中傷、取引先等へご迷惑がかかる行為、事実と異なるデマの拡散については容認できませんので、警察、関係各所、弁護士と相談をしているところでございます」

(J-CASTニュース編集部 野口博之)

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