大手の安いサブブランド攻勢に善戦する格安スマホ
J‐CASTニュースBiz編集部は、MMD研究所の調査担当者に話を聞いた。
――新規受付を停止した「OCN モバイル ONE」と「楽天モバイル（MVNO）」もシェアが多いという理由で調査対象に入れていますが、そもそも両サービスが格安スマホ撤退した理由は何ですか。
調査担当者 「OCN モバイル ONE」はもともとNTTレゾナントが運営しており、2023年7月にNTTドコモに吸収合併されました。ドコモグループは吸収合併に伴う料金プランの見直しのため新料金プラン「irumo」に一本化する方向に動きました。
楽天モバイルは2014年に格安スマホ（MVNO）に参入しシェアを拡大しましたが、2019年に総務省より5Gの周波数が割り当てられ、10月に大手通信キャリア（MNO）のサービスを開始しました。MNOに集中することもあり、2020年4月にMVNOは新規受付が終了となりました。
――【図表１】の格安スマホのシェアの推移を見ると、2019年9月（13.2％）のピーク後、9％台で横ばい傾向が続いています。これは伸び悩んでいるか、それとも大手の安いサブブランド攻勢にも耐えて頑張っているのか、どちらでしょうか。
調査担当者 2020年に楽天モバイルがMNOに参入したことや、「UQ mobile」がKDDIのサブブランドへ移行したことなどで、シェアが低下したように見えた理由があります。シェアが高かった「OCN モバイル ONE」などが新規停止しているため、減少する要因があるなかで横ばい傾向ということは、ほかの格安スマホは増加しているので、善戦しているといえます。