2024年9月下旬、能登半島地震の被災地を大水害が襲っている。こんな時、特に災害弱者といわれる高齢者は、情報をどう入手して身を守ったらよいのか。
NTTドコモの研究機関、モバイル社会研究所（東京都千代田区）が2024年9月9日に発表した調査「【防災】高齢者の災害情報の入手手段と災害への備え」によると、高齢者は多角的に情報を得て、災害への備えも若い人よりできていることがわかった。
しかし、弱点もある。それは何か。同研究所の災害担当者に聞いた。
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ハザードマップをチェック（写真はイメージ） -
（図表１）高齢者の災害情報の入手手段（モバイル社会研究所作成） -
（図表２）災害情報の入手手段：分野別組み合わせ（モバイル社会研究所作成） -
（図表３）災害情報の入手手段：年代別比較（モバイル社会研究所作成） -
（図表４）高齢者の災害への備え（モバイル社会研究所作成） -
（図表５）災害情報の入手手段と、災害への備えの個数（モバイル社会研究所作成） -
（図表６）年代別災害への備え（モバイル社会研究所作成）
シニアは「ICT」「メディア」「公的・人伝」を合わせた情報入手が多い
モバイル社会研究所の調査（2023年11月）は、全国15～79歳の男女8991人が対象。そのうち、高齢者（65～79歳）2184人の調査結果を中心にまとめた。
まず、高齢者が在宅中に大雨や台風などで被害が予想される場合、災害に関する情報（人との連絡・安否確認ではなく、災害発生場所・河川の状況・避難指示など）をどのような手段で入手するかを聞いた【図表１】。
「テレビ」が約9割と多く、次いで「インターネットのホームページ」「エリアメール、緊急速報メール」「防災無線やサイレン」が4割台並んだ。
【図表１】の結果を、「ICT」「メディア」「（自治体などの）公的および人伝（ひとづて）」の3種に分け、どのような組み合わせで災害情報を入手しているか、分析したのが【図表２】だ。3分野を合わせている高齢者が最も多く45％だった。
なお、これを年代別に比較したのが【図表３】だ。これを見ると、3分野を合わせて情報を入手しているのは高齢者が最も多い。一方、青年（15～24歳）や壮年（25～44歳）では、「ICT」のみという人が2割以上いるが、高齢者では4％しかいない。
次に、高齢者の災害への備えをみると、「ハザードマップの確認」や「避難所の確認」は高く、8割を超える【図表４】。なお、年代別の災害への備えを比較したのが【図表５】だ。これを見ると、高齢者は「スマホ用モバイルバッテリー」の用意以外は最高の割合で、いかに災害への関心が高いかわかる。
さて、【図表２】の「災害情報の入手方法」と【図表４】の「災害に対して備えている個数（0～10個）」を合わせて見た結果が【図表６】だ。
複数の分野から情報を入手している高齢者ほど災害に備えている個数が多いのが特徴だ。やはり、災害情報はさまざまな方法で入手するとよいということだろうか。