ピアノ、水泳、エアロビクス、英会話、パソコンといった「街の習い事教室」が経営のピンチに陥っている。
東京商工リサーチが2024年7月18に発表した「2023年『教養・技能教授業』業績調査」によると、売り上げこそコロナ禍から徐々に復活しつつあるが、肝心の利益が半減し、厳しい状況に追い込まれているという。
子どもを通わせている親も心配だろう。どうすればよいのか。調査担当者に聞いた。
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「街の習い事教室」が経営のピンチ -
（図表）習い事教室の業績（東京商工リサーチ作成）
売り上げはほぼ100％回復、だが利益は半分以下に
コロナ禍では休業や生徒減少、不慣れなオンライン授業などを強いられていた対面型のエアロビクス、外国語会話教室、音楽教室などの「教養・技能教授業」（習い事教室）が復活してきた。
東京商工リサーチの調査によると、習い事教室を運営する全国399社の2023年（1～12月）の売上高合計は1389億6100万円で、コロナ禍前の2019年の97.9％までV字回復を果たした。
しかし、2023年の最終利益は15億1100万円で、コロナ禍前の2019年（32億4200万円）の46.6％と半減以下にとどまった。電気代などの物価高、人件費上昇に見合う価格転嫁が難しく、「利益なき成長」をたどっている【図表】。
小学校ではICT教育が導入され、英語も必修化になった。社会人のリスキリングなど、習い事教室には追い風が吹いている。
だが、総務省の「家計調査報告」（2024年4月分）によると、「教養娯楽」の消費支出は2万9738円で、5か月連続で減少している。物価高の直撃で、消費者が習い事にかける費用が減っている。
習い事教室側も月謝の値上げは他の教室やスクールに生徒が流出する危険性があり、安易に値上げしにくい環境にある。
生徒が独学で学ぶ動画配信サービスなど、コロナ禍を経てサービスは多様化し、競争は一段と激しさを増している。
2023年の習い事教室の倒産は、全国で49件（前年比16.6％増）発生した。豊富な資金力で店舗展開し、人員獲得を積極的に進める大手企業に対し、個人企業や小規模・零細企業は細やかなサービスで差別化を図る構図となっている。今後はいかに優良コンテンツを継続的に提供できるかがカギだ。