どんなサービスか、内容を知らない人が多いのが課題
J‐CASTニュースBiz編集部は、調査を行なったMMD研究所の担当者に話を聞いた。
――家電レンタルサービスの「認知」約50％、「内容理解」約16％、「利用経験」約８％と言う数字、率直に言って多いでしょうか、少ないでしょうか？ 他のサブスクサービスと比べていかがですか。
担当者 「認知」が全体の半数ですから、知っている人は少なくないと考えています。しかし、「内容理解」が16％と、認知していても内容を理解している人は多くない印象です。
近年、モノを「買う」から「借りる」傾向があるなか、モノのレンタル調査として2022年に「洋服月額レンタルサービス」の調査を実施しました。業界が違うため比較は難しいのですが、認知は53％、内容理解は24％、利用は3％でした。ネットから借りることができる点でどちらのサービスも利用者は10代～30代が多い傾向はあります。
――洋服レンタルに比べ、家電レンタルのほうはまだどういう時に、どんな人が利用するのかあまり知られていないということですね。
担当者 利用シーンに関して、調査結果では「一時的に必要な家電があるとき」「購入を検討している家電があるとき」「家電が壊れたとき」の順で多い結果となりました。
「一時的に必要な家電があるとき」に関しては単身赴任や長期旅行で家電が必要な時など、購入するまでではないとか、今後も継続して使うか分からない状況下でレンタルする人が多いと考えています。