芸能プロの再生は、専門知識によるタレントのサポート
――旧ジャニーズ事務所の事件も、芸能プロの倒産ラッシュに影響を与えていますか。
飯島大介さん 旧ジャニーズの事件では、大手芸能プロとテレビ局、そしてメディアとの間の癒着が問題になりました。あくまで推測になりますが、それまで芸能事務所を辞めると「干される」という風潮があり、その恐怖が所属タレントのプレッシャーになっていたと思われます。
しかし、あの事件以来、大手芸能プロといえども独占的な営業が許されない環境になりました。国民とメディアの目が光っています。芸能プロの力が弱まり、その後、実際に独立する人がどんどん増えているとも聞きます。
――となると、もう芸能プロの時代は終わったということでしょうか。
飯島大介さん いえ、終わっていません。これまでのビジネスモデルは通用しなくなっていますが、多忙な所属タレントの活動をサポートする役割は重要です。
たとえば、ファンクラブの運営や出演番組の交渉、スケジュールの管理などのマネジメントする役割に加え、トラブル対応などの役目もあり、まだまだ存在意義は大きいです。
個人活動をするタレントの中には、脱税が問題になるケースがありますが、税務面で専門知識のあるスタッフが支えていけば、タレントも事務所に所属するメリットを感じるでしょう。どうアピールできるか、芸能プロ各社の手腕が問われています。
（J‐CASTニュースBiz編集部 福田和郎）