「自分のキャリアは自分で決めたい」という意識の表れ
J-CASTニュースBiz編集部は、調査を行なった「リクルート就職みらい研究所」の栗田貴祥所長に話を聞いた。
――入社を決める前までに配属先の確定を希望する学生の割合が約4割、一方、実際にその時期までに配属先が確定している学生の割合は約2割という結果です。このギャップについては、それぞれ学生側、企業側の立場からどう思われますか。
栗田貴祥さん 学生の皆さんは、入社を決める際の要素の１つとして、配属先の確定を希望する方が4割いる一方、企業側は各社の事情や総合職採用などの採用方法により、入社後に配属先を決められる企業もあるため、このようなギャップが生まれていると思われます。
――入社前に配属先の確定を求める就活生の動きはいつごろから現れたのでしょうか。また、その背景には何があるのでしょうか。
栗田貴祥さん 学生の「自分のキャリアは自分で決めたい」という意識が最近高まってきています。また、不確実性をなるべく下げ、就職先を決めたいという学生が近年増えている印象を持っています。
その表れの一つとして、どこで、どんな人たちと、どんな仕事を明確にしたいという学生の気持ちが、入社前に配属先の確定を求める要望に繋がっていると思います。
――栗田さんは、就活生は企業側に入社前のどの段階かを問わず、しっかりと配属先の希望を出すべきだと思いますか。また、それに対して企業はどのような対応をすべきだと思いますか。
栗田貴祥さん 希望の配属先がある学生は、入社前にぜひ伝えてみてください。企業側は、選考プロセスの段階から、学生に対して希望する業務や配属先の有無を聞く機会を設けていただきたいと思います。
各企業の事情により、入社前に配属先が明示できるわけではないと思います。もっとも、明示できない場合は、いつ頃、配属先が確定するのか、どのような部署に配属される見込みなのかなどの見通しを学生に伝えていただければと思います。