ゲームセンターの倒産や休廃業解散が、2023年度に計18件発生し、過去5年間で最多を記録した。調査結果を発表した帝国データバンクによれば、ゲームセンターの店舗数は10年間で8000店近く減少している。
なぜ、店舗数は右肩下がりになっているのか。アミューズメント業界の発展を目指す日本クレーンゲーム協会（埼玉県行田市）の広報担当に詳しい話を聞いた。
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ゲームセンター（写真はイメージ） -
ゲームセンターの営業所数の推移（日本クレーンゲーム協会公式サイトより） -
クレーンゲーム業界の売上高（日本クレーンゲーム協会公式サイトより） -
ゲームセンターの店舗数が3割減 -
人気が高まっているクレーンゲーム
個人経営の小規模ゲーセンは経営厳しく
帝国データバンクの調査結果は、2024年4月7日に発表された。ゲームセンターは直近5年間では、店舗数が3割減とも。近年はクレーンゲームが主流となり、格闘ゲームなど業務用の大型ゲーム機（アーケード機）を主とする店舗レイアウトでは集客力の維持が難しいという。
日本クレーンゲーム協会広報は取材に対し、ゲームセンターの店舗数減の要因を3つ挙げた。（1）娯楽の形態変化と多様化（2）個人店の閉店や施設の老朽化（3）人件費や物価、輸送費の高騰、だという。
1つ目の「娯楽の形態変化と多様化」。1980年代は、家庭用ゲーム機「ファミリーコンピューター」やゲームセンターのゲームが一般的だった。現在では、ゲームセンター以外でも楽しめる娯楽が充実している。カラオケやボーリングのゲームがつくられ、家庭用ゲーム機が進化、また携帯ゲームやスマホゲームが登場した。
2つ目の「個人店の閉店や施設の老朽化」。広報は、街にある個人経営の小さなゲームセンターが多かったため、店舗数も多かったのではないかと推測する。現在では、経営的に厳しい状況を迎えていたり、テナントビルが老朽化していたりすることで、閉店する店もある。
3つ目の「人件費や物価、輸送費の高騰」。コイン投入口に入れられる硬貨が決まっているため、料金を変更するとしても100円単位で値上げするしかない。そのため、高騰分を価格に反映させることが難しいという。