2025年大阪・関西万博の開始まで、あと1年あまり。開催されれば多数の来場者が押し寄せるだろう。そこで気になるのが、会場敷地内やその周辺における飲食物の価格だ。
大型イベントが開催されれば、会場内やその周辺の飲食店に客が集まる。となれば、これらの店では割高な「観光地価格」が適用されてもおかしくない。万博では、どのような展開が予想されるだろうか。
外国人観光客を意識して高価格に?
「観光地価格」で最近、話題になったケースがある。2024年2月1日に東京・豊洲市場の場外エリアに開業した観光施設「千客万来」だ。市場のすぐ近くという立地を生かした新鮮な魚介類の料理をはじめ、土産物を扱う店が多数入居。それらの商品の一部が、外国人観光客を意識した高価格帯になっているといったものだ。数千円の海鮮丼を表わす「インバウン丼」なる新語まで誕生した。
時期を同じくして、北海道の観光地・ニセコにおける飲食物の価格高騰も話題に。多くのスキー客が訪れる同所では、「カツ丼1つ3000円」「ラーメン1杯2000円」といった高価格メニューが現れ、バブル現象であると分析する報道が相次いだことは記憶に新しい。