体力のない放送局が脱落しても不思議ではない
岩田氏は仮定の話としつつ、米国で「ドル高を好まないトランプ前大統領が返り咲けば、円安が円高に転じて日本の放送局は放映権料支払いに少し余裕が出るかもしれません」という。だが、こうも語った。
「2024年の米スポーツ放映権料は624億ドル（約9兆2282億円）に達すると予測されます。2年前は550億ドル（約8兆1336億円）でしたので、まさに『うなぎのぼり』です。日本向けの放映権が、この傾向の影響から逃れることは難しいでしょう」
こうなると、大谷選手の試合放映をめぐる競争から、いずれは体力のない放送局が脱落しても不思議ではないと指摘した。
こうした淘汰が進んだ場合のシナリオとして、岩田氏は米国で進行する「地上波のスポーツコンテンツが徐々に動画ストリーミングに移る傾向」を例に、次のように話した。
「日本でも、いつか大谷選手の試合が動画サブスクや、DAZNなどのビデオ・オン・デマンド・サービスで見るようになるかもしれません」
（J-CASTニュースBiz編集部 坂下朋永）