想定外に備えて「プランＢ」を決めておこう
――都道府県別に連絡方法を決めている人の割合も興味深いです。直近の地震体験（熊本など）や南海トラフ、首都直下地震などが予想される地域が高く、自治体が推奨しているといった背景があるのでしょうか。
水野一成さん いくつかの要素が関係していると思います。1つは大規模災害が予想される、発生した地域。さらに都市部が高いですので、核家族の割合なども関連していると思われます。
――災害への備えに関して、特に強調しておきたいアドバイスがありますか。
水野一成さん 2点あります。
1つ目は家族の各々が利用可能なサービスを確認しておくこと。連絡方法は多数ありますが、年代により利用できるサービスは異なります。家族で双方が利用できないと、連絡が取れません。たとえば高齢者の方がSNS、若い方が公衆電話、また、年代を問わず災害用伝言板などが利用できるか確認が必要です。
もう1つは、想定外の事態に備えて複数の方法を決めておくことです。たとえば、ケータイで通話ができない場合はどうするかなどです。いずれも、平時の確認が重要となります。
（J‐CASTニュースBiz編集部 福田和郎）