「七転び八起き」という言葉があるが、倒産しても復活を果たす社長サンは少なくない。そうしたパワーあふれる経営者たちは、どんな人物なのか。
東京商工リサーチが2024年1月29日に発表した「『過去の倒産から再起した社長』動向調査」によると、倒産を経験した「再起企業」のほうが、経験していない「一般企業」より業績がいいという。
逆境から立ち直った社長サンの強さを、調査担当者に聞いた。
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バイタリティーあふれる社長（写真はイメージ） -
（図表1）初回倒産時の社長の年齢区分（東京商工リサーチ作成） -
（図表2）再起企業と一般企業の売上高伸長率（東京商工リサーチ作成）
再起を果たした社長、40～50代の若手が中心
東京商工リサーチの調査は、企業データベースから経営者が倒産後に別の会社を設立したケースを抽出、その中から再起を果たした経営者732人を追跡した。現在、経営する企業の設立日が倒産発生日より3年以上前の場合は「一般企業」に集計した。
732人の倒産時の年齢をみると、最多は「40歳代」の235人（32.1％）、次いで「50歳代」の146人（19.9％）、「30歳代」の106人（14.5％）と続き、若い世代の社長が多いのが特徴だ【図表1】。
東京商工リサーチの「全国社長の年齢調査」では、2023年末の社長の平均年齢は63.8歳だから、年齢が若いほど再起しやすいことがわかる。「若いうちはやり直しが利く」ということだろう。
興味深いのは、倒産を経験したことがない「一般企業」より、倒産から復活した経営者が経営する「再起企業」のほうが、業績がよいことだ。
「再起企業」と「一般企業」の2020年と2023年の売上高比較では、再起企業は「10％増～50％増未満」（25.0％）が最大で、増収企業が多かった。一方、一般企業は「10％減～50％減未満」（27.1％）が最大で、減収企業が多かった。売上高伸長率では再起企業のほうに勢いがあり、軍配が上がった【図表2】。
また、売上高をみても、再起企業のほうが一般企業を上回っている。「再起企業」の売上高別構成比は、「5億円以上」が半数（50.9％）を占めた。一方、一般企業は「5億円未満」が7割超（構成比76.5％）を占め、再起企業のほうが売上規模の大きい企業が多い傾向がはっきり出ている。