松本人志と被害報道女性が「番組で対決」に批判 読売テレビ社長発言「真意」報道も疑問やまず...直接対面を意図?局の見解は

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   お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志さんが週刊文春の報道を受けて活動休止を発表したことを巡り、読売テレビ(大阪市)の大橋善光社長が2024年1月17日の会見で松本さんについて言及した発言が物議を醸した。

   報道各社によって大橋社長の発言に関する表現に違いが見られたことに関し、同局に事実確認と意図を取材した記事が一部メディアで報じられたが、インターネット上では「改めての説明を読んでも、違和感は拭えません」などと納得しない声が上がっている。

   同局は1月19日、物議を醸した発言の意図について、J-CASTニュースの取材に改めて回答した。

  • 松本人志さん(2016年撮影)
    松本人志さん(2016年撮影)
  • 大橋善光社長。読売テレビのプレスリリースより
    大橋善光社長。読売テレビのプレスリリースより
  • 吉本興業公式サイトより
    吉本興業公式サイトより
  • 吉本興業公式サイトより
    吉本興業公式サイトより
  • 松本人志さん(2016年撮影)
  • 大橋善光社長。読売テレビのプレスリリースより
  • 吉本興業公式サイトより
  • 吉本興業公式サイトより

大橋社長の発言に関する表現が各社で異なる

   松本さんを巡っては、23年12月27日発売の週刊文春で性的スキャンダルが報じられている。同記事によれば、飲み会で女性に性的な行為を迫っていたという。松本さんが所属する吉本興業は同日、「当該事実は一切なく、本件記事は本件タレントの社会的評価を著しく低下させ、その名誉を毀損するもの」と記事の内容を否定した。

   松本さんの活動休止が24年1月8日に発表されたことを受け、大橋社長が17日の会見で松本さんに言及したと各社が報じた。ネット上では、その発言の一部に対して「セカンドレイプです」「視聴率に変えることしか考えていない」などと批判する声が上がった。

   ただ、大橋社長の発言内容の表現は報道各社でやや違いが見られる。

   例えば、朝日新聞は「たとえば報道番組で、松本さんと被害に遭われた女性が対決してくれるというのであれば、今すぐにでも私は放送したいと思う」と報じ、読売新聞は「例えば報道番組で、被害に遭われたとされる女性と松本さんが対立していかれるのであれば、今すぐにでも報道したい」と報じた。他のメディアでも表現が異なっている。

発言の内容と意図は?

   大橋社長の発言について、読売テレビに事実確認と意図を取材した記事が一部メディアで報じられた。同局は18日、J-CASTニュースの取材に対しても次のように回答している。

「会見では、一連の経緯と、現時点では松本氏側、週刊誌側の主張が対立している状況である事について触れた上で、ダウンタウン松本氏側、女性側、それぞれが対応してくれるならば、と仮定の言葉を使い、『例えば報道番組ですね。松本さんと被害に遭われたといわれる女性の方が対決していただけるというのであれば、今すぐにでも私は放送したらいいと思うんですよ。そういうことだったら、大いにやったらいいです』と述べております」

   同局は「事実関係が明らかにされていない段階であることから、松本氏側、女性側、双方が納得の上で取材に応じていただけるならば、報道機関として人権に十分配慮した上で一方的な主張にならないよう互いの主張を取材し、放送したい、というものです」と、大橋社長の発言の意図を説明した。

「対決」という言葉は両者を直接対面させることを意図したものか?

   しかし、こうした発言意図が報じられた後も、ネット上では「改めての説明を読んでも、違和感は拭えませんね。とくに『対決』という表現に大きな嫌悪感を抱いてしまいます」「結局は批判をされている要点自体は変わらない」「『対決』という言葉を使えば『直接バトル』ととらえられても文句は言えない」などと「対決」の言葉を使った意図をめぐり、なおも疑問の声が上がった。

   J-CASTニュースは回答後に改めて(1)「互いの主張を取材」とは、松本さん側と女性側の両者を直接対面させるという意味か(2)「対決」という言葉は両者を直接対面させることを意図したものか(3)直接対面を意図していないならば、「対決」とはどのような意味か――と読売テレビに質問した。

   同局は19日、発言の意図については前出と同様の回答をした上で、「対決」という表現については以下のように説明した。

「『対決』という言葉は、現時点では松本氏側、週刊誌側の主張が対立している状況であることから、松本氏側、女性側、それぞれが対応してくれるならば、互いの主張を双方が納得のいく形で伝えていただくという意図であり、特定の状況を指し示すものではございません」

   同局は、「取材を拒否されるなら、その意向を尊重することは報道機関として当然だと考えます」とも答えている。

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