箱根駅伝は人気でも市民マラソン参加者が激減 横浜と大阪で数千人...ランナーに影響したのは何?

地方の大会が再開へ インバウンドのランナーも増え、活気増す

   市民マラソンの出走者は減少の状況下にあったが、2024年は変わっていくのだろうか。J-CASTニュースBiz編集部では、ランニング専門雑誌「月刊ランナーズ」の行場竹彦編集長に市民マラソンの値上げの影響や、2024年の動向について意見を求めた。

   まず、大会参加者が減っている背景について行場編集長は、「コロナ禍で大会がなくなり、大会に参加する習慣が途切れてしまったランナーはいると思います」と語る。

   大会参加費の値上げの影響では、「毎月複数の大会に積極的にエントリーしていた人が、出場する大会を絞るようになっている話を聞きます」。こうした大会をかけ持つ人が減ったことが、参加者減につながっているようだ。

   もっとも、2019年と2023年の間には、コロナ禍があったことも事実。これについては「コロナ禍自体はランニング業界にとっていい影響も与えました。在宅勤務の合間にランニングを始める人も出ましたし、ランイベントやリモートのイベントへの参加者が増えたりしています」と説明した。

   では最後に、2024年、ランニング業界やマラソン大会をもっと盛り上げていくために必要なことは――。行場編集長はこう話す。

「やっぱり、新しい大会の新設や、地方大会の復活などが必要だと思います。ちょうど、24年3月には『ふくい桜マラソン2024』が新しく始まりますし、2月には『さいたまマラソン』、3月には『静岡マラソン』など地方の大会が再開していくので、2024年は市民マラソンにとって良い年になりそうです。また、5類移行によってインバウンドのランナーも増えてきているので、全国各地での大会の実施はランニング業界の活気につながることでしょう」
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