2024年も明けて、1月1日はニューイヤー駅伝、2日・3日は箱根駅伝の観戦を楽しむ人も多いのでは。若きランナーの応援だけでなく、自らも走る市民ランナーにとっては、2月25日は大阪マラソン、3月3日には東京マラソンなど、待ち遠しいマラソンのイベントも目白押しだ。
しかし、ランニングブームには陰りが見えるらしい。市民マラソンの出走者が2019年と比較すると、2023年は1000人規模で減少しているというのだ。
大会参加者が減っているのはなぜか。そして、どうしたらブーム再興につながるか、J-CASTニュースBiz編集部は専門家を取材した。
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秋と冬に開催する市民マラソン大会は多い -
シューズ選びもランニングの楽しみだ
大会参加費の値上げも「頭が痛い」
2023年に都市部で開催されたマラソン大会の出走者について、2019年との比較で確認していこう（以下、いずれも公式サイトによる）。
2023年2月19日開催の「京都マラソン2023」では、2019年の出走者は1万5832人から、2023年は1万4802人となり、1030人の減少だ。
また、2023年2月26日開催の「大阪マラソン2023」では、3万2979人（2019年）から、2万9285人（2023年）となり、3694人の減少となる。
さらに、2023年10月29日開催の「横浜マラソン2023」では、2万6920人（2019年）から、2万4500人（2023年）となり、2420人の減少となっている。
例外は、2023年3月5日開催の「東京マラソン2023」だ。東京マラソン2023では、3万7604人（2019年）から、3万8000人（2023年）となり、396人の微増だった。
このように、東京マラソン2023を除く、大きな都市で行われた大会では1000人～3000人と、1000人規模で出走者を減らしていた。また、ある地方市町村主催の大会の関係者もJ-CASTニュースBizに、2019年と2023年と比較して、参加者が1割から2割程度ほど減ったと話した。
なぜ出走者は減少したのだろうか。J-CASTニュースBiz編集部が調べると、ひとつ関連しそうなのが2022年ころから大会参加費の値上げの影響だ。さきほど挙げた都市部の大会でも、軒並み値上がりしている。
京都マラソン2023は参加料1万8000円で、19年と比較して6000円の値上げ。大阪マラソン2023は1万7000円で、19年との比較で6800円の値上げ。
東京マラソン2023は1万6500円で、19年との比較で6300円の値上げ。横浜マラソン2023は2万円で、19年との比較で5000円の値上げとなっている。
人によっては遠征まで考えるとなると、移動費や滞在費もかかり、そこまで含めると出費も馬鹿にならない。