孤独を感じる若者が増えている。一方、企業の上司や先輩は、パワハラなどを恐れて若者に対する接し方に戸惑う傾向もみられる。
そんな中、今こそ企業が積極的に「若者の孤独」に取り組むべきだと訴える研究が発表された。
上司や先輩は、若手社員の孤独にどう向き合ったらよいのか。どうすれば若者を救うことができるのか。研究者に話を聞いた。
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気楽な会話が一番 -
坂田彩衣さん -
橘和香子さん -
（図表1）「日常生活において孤独を感じる人」の割合（野村総合研究所の作成） -
（図表2）孤独を感じている時の相談相手の有無（野村総合研究所の作成）
正社員の47％が孤独を感じている
この研究調査は、野村総合研究所の坂田彩衣さんと橘和香子さんが2023年11月2日に発表した「今こそ企業が向き合うべき『若者の孤独』」というタイトルのリポートだ。
リポートによると、20代～30代の若者のうち47～50％が日常生活で孤独を感じている【図表1】。しかも、孤独を感じているのは企業に勤める正社員でさえ、47％に達している。
彼ら／彼女たちには、相談相手がいない。「相談する相手がいる」あるいは「すでに誰かに相談している」という人は32～36％しかいない【図表2】。
坂田さんと橘さんが、「今こそ」企業が若者の孤独問題に真正面から向き合うべきだと訴える第1の理由は、まず、20代～30代の孤独を感じる人の7割が「企業に勤める若者」であることだ。
彼ら／彼女たちは、自治体等の公的支援から手が届きにくい。また、レッテル貼りを恐れて、自分から進んで相談機関に赴こうとしない。彼ら／彼女たちが日常生活で多くの時間を過ごす企業こそ、救いの担い手になるべきだという。
もう１つの理由は、孤独が企業の労働生産性を下げているというデータがあるからだ。孤独な社員はストレス関連の欠勤率が高い。また、上司から受ける業績評価も低くなり、ますます孤独が悪化する悪循環に陥る。
2024年度には「孤独・孤立対策推進法」が施行される。コロナ禍を乗り越えて、新しい時代に向かう今こそ従業員が生き生きと働ける環境を整えておこうと企業に呼びかけるのだった。
J-CASTニュースBiz編集部は、リポートをまとめた野村総合研究所の坂田彩衣さんと橘和香子さんに話を聞いた。
――リポートでは、企業が若者の孤独対策に取り組んだほうがいい理由として、「企業に勤める若者は、行政などの公益支援が届きにくい」と「社員の孤独が労働生産性を下げている」という2点を中心にあげています。
それ以外に、企業側に若者の孤独対策に取り組む積極的なメリットはありますか。
坂田彩衣さん なぜ「今こそ」と強調したかというと、具体的な症状が出始める前に予防的な措置を講じておくべきと考えたからです。
例えば、孤独や他の事象が重なって「うつ」になり、休職したり、離職したりする人が増えています。うつ病などの具体的な症状が出てから産業医やカウンセラーにかかるかたが多く、ただそれでは元の状態に戻るのに時間がかかります。そうなる前の段階で、孤独予備軍とされているかたたちに、自分の孤独と向き合う方法を身につけ、また企業もそれを後押ししてほしいと考えています。
私たちの調査では、「日常において孤独を感じる」人が、20～30代で50％近くいます。正社員でも47％に達し、うち14％の人が「深刻な孤独を抱えている」と訴えています。深刻な状態となる一歩手前の人たちを救うことは、企業にとってもコストの削減につながるはずです。