昨今、SNSで炎上の渦中にいる人などに対して「発達障害ではないか」「投稿にある言動は発達障害の特徴だ」などとする旨の書き込みがたびたび見られる。しかし、SNSの一部の投稿内容だけでは発達障害の傾向があるかどうかの判断はできず、一方的な決めつけに過ぎない。
こうした決めつけの危険性について専門家は、実際の当事者が障害をオープンにして必要な支援を受けづらくなることを指摘し、「安易に発達障害の疑いがあるなどと言うべきではない」とした。
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政府広報オンライン「発達障害って、なんだろう？」より
発達障害を本人に伝えるかどうかはセンシティブな問題
発達障害とは脳機能の発達に関係する障害の総称だ。厚生労働省のウェブサイトには、発達障害として広汎性発達障害（自閉症スペクトラム、ASD）、学習障害（LD）、注意欠陥多動性障害（ADHD）が紹介されており、ほかにも「我慢していても声が出たり体が動いてしまったりするチック、一般的に吃音と言われるような話し方なども、発達障害に含まれる」という。
ネット・ゲーム依存の予防・回復支援サービス「MIRA-i（ミライ）」の公認心理師・臨床心理士の森山沙耶さんはJ-CASTニュースの取材に「最近、発達障害という言葉が一人歩きしていると感じます」とし、次のように見解を示した。
「発達障害の中には、ADHDやASD、LDなどいろいろなタイプがあり、その人それぞれの持つ特性は異なりますが、一括りに『発達障害』というラベリングとして広まってきてしまっています。しかし、（発達障害であるかどうかの）自己判断はできません。必要な検査などを受けて、医療機関で診断されるものです。
例えば子どもの場合、親御さんと一緒に受診して検査をした結果、発達障害の傾向があると診断されたとして、それをご本人に言うかどうかはとてもデリケートな問題です。（発達障害の傾向があると伝えることで）伝え方やその人の受け取り方によってはさらに自信がなくなってしまうこともあります。逆に、強みや弱みをきちんと知ることで自己理解が深まり、必要な支援を受けやすくなることもあります。（発達障害を伝えるかどうかは）とてもセンシティブな問題なので、一般の人が数少ない言動や投稿から判断して、安易に発達障害の疑いがあるなどと言うべきではないと思います」