大手キャリアへの挑戦は今後も続く
今回の調査結果をどう見たらよいのか。J-CASTニュースBiz編集部は調査を行なったMMD研究所の担当者の話を聞いた。
――今回の調査で不思議なのは、格安スマホ（MVNO）の平均月額料金が、ほかがみんな下がっているのに、昨年調査より一挙に369円（9.5％）も増加していることです。いったい、格安スマホ業界に何があったのでしょうか。
調査担当者 平均月額料金は通信・通話・端末をあわせて算出したものになっていますが、格安スマホの平均料金が上昇に関しては、むしろ格安スマホ各社の頑張りの結果だとみております。
大手キャリアが低料金のサブブランドを出し始めて競争が激しくなったので、格安スマホ各社は、逆に大手キャリアの領域であった「10GB」や「20GB」の中容量帯に進出しています。そして、中容量のプランを用意してユーザーを獲得しているため、結果的に平均料金が高くなったのです。
たとえば、直近でもSONYグループが運営するnuroモバイルがバリュープラスのデータ容量増強を発表しました。もともと、ライフスタイルや毎月使うデータ容量に合わせてプランを選べるのが魅力でしたが、データ容量がさらにアップしました。
日本通信でも「合理的30GBプラン」の開始を発表しています。これは、月額2178円（税込み）で30GBのデータ通信と国内通話5分かけ放題を利用できるものですが、厳密には新プランではなく、現在提供している「合理的20GBプラン」を料金据え置きのままデータ容量を10GB増量して30GBとするものです。
こうした傾向は今後も増えると予想されます。格安スマホだけが高くなったのは、大手キャリアの領域に果敢に攻め込んでいる結果と言えるでしょう。