目的使い分けて参加を
J-CASTニュースBiz編集部は、調査を行なった「就職みらい研究所」の栗田貴祥所長に話を聞いた。
――今年（2023年）9月時点で、プログラムに応募した学生が88.0％、参加した学生が85.2％という数字をどう見ますか。例年より早いでしょうか、遅いでしょうか。
栗田貴祥さん まず、最初にお伝えしたいのは、2022年6月にいわゆる「3省合意」が改正され、今年(2025年卒の就活)から、インターンシップをはじめとしたキャリア形成支援にかかわる取り組みが4つに類型化されました。本調査では、この4つの類型の調査を行っております。
したがって、昨年(2024年卒)までの「インターンシップ」の定義が異なるため、過去数字との比較ができないのですが、応募学生88.0％、参加学生が85.2％という数字は、年々上がってきている印象を持っています。
これは、先輩から、インターンシップへの参加は、進路選択をする際の検討に役立つなどとアドバイスを受けて、2025年卒の学生たちが意欲的に応募・参加した結果なのではないかと感じています。
――もう、すでにプログラム参加の平均社数が約6社（5.94社）になっていますね。今後の長い就職活動を通じて、どのくらいの数の会社を体験していくとよいと考えていますか。
栗田さん どれくらいの企業のプログラムに参加すればよいのかというのは、学生の皆さんの状況や参加することで何を得たいかにもよるので、人それぞれに目安となる社数は異なってくると思います。
大学の講義や部活、アルバイトなど、それぞれのスケジュールを鑑みながら、納得できる1社に出会うために、どんなプログラムに、どれくらい参加していくといいのか、ぜひ、ご自身で考えていただき、行動してみてください。
――参加したプログラム期間の割合が「１日以下」が85.1％で、「2日以上」が15％弱です。この数字をどう見ますか。できれば、もっと長い期間のプログラムに参加したほうがいいのでしょうか。
栗田さん そもそも、プログラムを実施する企業も、長期のプログラムを開催するのには負担がかかりますので、開催されているプログラム自体、短期間のものがかなり多かったことによる結果の表れでもあるかなと思います。
学生の皆さんは、短期開催のものであれば、より多くの業界や企業について広く知ることができますし、長期開催のものであれば、実際にその企業や仕事が、自分にマッチしているかどうかなど、深く知ることができます。ご自身の状況に応じ、うまく目的を使い分けて参加することが重要かと思います。