「現在の21歳の62.3％は1か月に1冊も紙の書籍を読まない」。話題となった文部科学省のこの調査結果もさることながら、さらに別の調査では書籍や雑誌の市場規模が縮小している。このままでは、活字の文化が失われてしまう危機感もある。
そんななか書店では、書籍と読者の接点を増やせるよう、さまざまなタイプの店舗が広まってきている。J-CASTニュースBizは今回、郊外型の床面積の広い大型書店と、駅ナカの完全無人書店を取材した。本を売るための工夫とは？
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「ほんたす ためいけ 溜池山王メトロピア店」（提供元：東京メトロ） -
図1 「21世紀出生児縦断調査」この一か月に読んだ書籍の数（出展元：文部科学省） -
図2 紙の出版物推定販売金額（出展元：全国出版協会・出版科学研究所）
若者の「紙の本」離れは、年々深刻に
文科省が2023年10月13日に発表した「21世紀出生児縦断調査」の第21回調査（2022年）」のうち、「この1か月に読んだ書籍の数」を21歳の成人に聞くと、「紙の書籍（本）が0冊」だった人の割合は「62.3％」と、調査対象者の過半数を超えた。
また、「紙の書籍（雑誌・漫画）が0冊」だった人の割合も「51.9％」と、こちらも回答者の過半数を超える結果だった。つまり、21歳のおよそ半数以上は1か月の間に、紙の書籍や雑誌、漫画を読むことがないというわけだ。(図1)
一方で、紙の出版不況も深刻だ。全国出版協会・出版科学研究所の調査によると、紙の出版物推定販売金額は、前年比6.5％減の1兆1292億円だ。コロナ禍前の2019年比では、紙全体は8.6％減、書籍は3.4％減、雑誌は14.9％減となっており、書籍よりも雑誌の低迷が顕著だ。（図2）
この要因として、全国出版協会・出版科学研究所は、
「雑誌は、月刊誌（コミックス・ムックを含む）が前年比9.7％減の4017億円、週刊誌が同5.7％減の778億円。月刊誌の減少は、コミックス（単行本）が2桁減と大きく落ち込んだのが大きな要因」
としている。
こうした状況があるなか、書籍とお客さん（読者）のリアルな接点となる書店では、どのような工夫がなされているのだろうか。書店に話を聞いた。
まずは、床面積6600平方メートルをもち、東京都稲城市若葉台と茨城県つくば市学園の森などで「コーチャンフォー」を営業しているリラィアブル（北海道釧路市）。
執行役員統括マネージャーの佐藤英俊氏は、J-CASTニュースBiz編集部の取材に、
「お客様のニーズを売り場に即座に反映できるように強く意識しています。日々変わるニーズをつかむためには、お客様とのコミュニケーションが不可欠です。そのため、セルフレジは使わず、接客を通してお客様との対話を大事にしています」
とし、コミュニケーション強化を打ち出している。また、魅力的な売り場づくりにも力を入れている。
「当社は各店舗で150位まで並べる文庫本のランキングコーナーが名物となっています。これはお客様にまだ知らない本に出会っていただくという意味もありますが、まだ業務に慣れていない新人スタッフがランキング更新をすることで、売れている作家名や商品名を覚えていただき、商品知識を身に付けてもらいたいという意味合いも隠されています」
ちなみに、紙の本を読む「読書文化」を守りたいという思いから、未来の読書好きを育てるためにも、児童書コーナーも充実させているという。