地震や災害時の情報収集には最適のSNS
J-CASTニュースBiz編集部は、MMD研究所の調査担当者に話を聞いた。
――今回の結果、どう受け止めていますか。
調査担当者 イーロン・マスク氏が懸命に「X」の名前をアピールしていますが、やはり「X」とアプリ名になじめていない人が多いのかなと思いました。結果として「X」の呼び方に移行している人は、全体の9.1％と1割に満たない結果となっており、ほとんどが「Twitter」と呼んでいます。
それは、「X」への名称変更あたりから、有料化が取りざたされたり、ブロック機能の廃止問題が出たり、さまざまな要素でユーザーの困惑も招いていますから、なじめないのだと思います。
――しかし、有料化に反対する人が86.7％もいるのに、それでも今後も使い続けたいという人が74.8％もいるのはどういうわけでしょうか。「X」のどこに魅力があるのでしょうか。
調査担当者 個人的には、地震や災害時に地方に住んでいる親戚の状況が心配になり、問題がないか調べたりする際はとても便利です。現地でしか分からない情報をいち早く得るには「X」が最適だと考えています。
「X」利用者の満足度調査をした結果では、サービスに満足しているユーザーは75.6％と、4人に3人が満足しています。サービス自体に不満がないから今後も使い続ける意向なのだろうと考えられます。
逆に、有料化したら「X」の利用をやめると答えたユーザーに、他にどのサービスで代用するかと聞くと、半分近い45.9％が「他のサービスは利用しない」と回答しました。このことからも「X」をやめたところで、「X」の代わりになるものが現状はないと考えるユーザーが多いのかと思われます。