「X」有料化に反対9割 それでも4人に3人が「今後も使い続けたい」理由

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   実業家イーロン・マスク氏に買収されて以降、有料化が取りざたされている「X」(旧Twitter)だが、ブルームバーグ(2023年10月18日付)などの報道によると、ついに10月18日からフィリピンとニュージーランドで、年間1ドル(約150円)を支払わないと投稿やDMが出来ない措置を試験的に始めた。

   もし、「X」の有料化が始まったら、どれだけ多くの人が「X」を使い続けるだろうか。モバイル専門の市場調査を行うMMD研究所(運営元はMMDLabo、東京都港区)が2023年10月18日に発表した「X(旧Twitter)に関する調査」によると、有料化しても4人に3人が使い続けるという。いったい「X」の魅力はどこにあるのか。調査担当者に聞いた。

  • 「X」は有料化しても使い続ける?(写真はイメージ)
    「X」は有料化しても使い続ける?(写真はイメージ)
  • (図表1)「X」の利用状況(MMD研究所の調査)
    (図表1)「X」の利用状況(MMD研究所の調査)
  • (図表2)「X」利用者が「X」をどう呼んでいるか(MMD研究所の調査)
    (図表2)「X」利用者が「X」をどう呼んでいるか(MMD研究所の調査)
  • (図表3)「X」利用者の有料化への賛否(MMD研究所の調査)
    (図表3)「X」利用者の有料化への賛否(MMD研究所の調査)
  • (図表4)「X」利用者の今後の利用意向(MMD研究所の調査)
    (図表4)「X」利用者の今後の利用意向(MMD研究所の調査)
  • (図表5)「X」の代わりに利用するSNS(MMD研究所の調査)
    (図表5)「X」の代わりに利用するSNS(MMD研究所の調査)
  • 「X」は有料化しても使い続ける?(写真はイメージ)
  • (図表1)「X」の利用状況(MMD研究所の調査)
  • (図表2)「X」利用者が「X」をどう呼んでいるか(MMD研究所の調査)
  • (図表3)「X」利用者の有料化への賛否(MMD研究所の調査)
  • (図表4)「X」利用者の今後の利用意向(MMD研究所の調査)
  • (図表5)「X」の代わりに利用するSNS(MMD研究所の調査)

「X」と呼ぶ人は1割以下、大半がまだ「Twitter」

   MMD研究所の調査(2023年9月29日~10月3日)は、全国の15歳~69歳の男女5000人が対象。

   まず、「X」を利用しているか聞くと、「利用している」(45.3%)と回答したのは半数近くに達した。年代別に見ると、10代(63.2%)が最も高く、次いで20代(59.3%)、30代(47.2%)と、若い世代ほど利用している結果になった【図表1】。

   面白いことに、「X」を利用している2265人に現在の呼び方を聞くと、「X」と呼んでいる人は1割以下(9.1%)しかおらず、「Twitter」と呼んでいる人が約7割(67.7%)もいた。残りは、旧式も新式も両方使うだった【図表2】。Twitterが「X」に名称変更をしたのは、今年(2023年)7月24日だが、まだまだ、旧式の名称に愛着がある人が多いようだ。

   さて、「X」を利用している2265人に、有料化に賛成か反対かと聞くと、「賛成」(4.6%)と「やや賛成」(8.7%)を合わせて、13.3%が賛成と答えた。圧倒的多くの約9割(86.7%)が反対だった。年代別に見ると、賛成と答えた割合は、20代(17.8%)が最も高く、次いで30代(14.7%)、40代(14.3%)と続く【図表3】。

   ところが、これほど有料化に反対する人が多いのに、「X」を利用している2265人に今後も「X」を使い続けるかを聞くと、「今後アクティブに利用したい」(16.1%)と「アクティブではないが利用したい」(58.7%)合わせて74.8%が「今後も利用したい」と回答した。特に10代は約9割(87.8)と、最も利用意欲が高かった【図表4】。

   では、有料化したら「X」をやめる人たちは、代わりにどんなSNSを利用するのだろうか。「ほかのサービスを利用する」と答えた309人に、今後最も利用する意向があるサービスを聞くと、「Instagram」(40.8%)がダントツに多く、次いで「YouTube」(25.6%)、「Threads」(12.3%)、「Facebook」(7.1%)、「TikTok」(6.5%)となった【図表5】。

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