2024年卒の大学生の就職活動が、ゴールに近づいた。
リクルートの就職・採用関連の研究機関「就職みらい研究所」が2023年10月10日に発表した「2023年10月1日時点 内定状況」によると、10月1日時点で大学生（大学院生を除く）の就職内定率、進路確定率は共に約9割に達している。まだ内定が得られていない約1割の学生に向けて、同研究所所長にアドバイスを聞いた。
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「内定がとれた！」と大喜びの女子学生（写真はイメージ） -
（図表１）就職内定率（リクルート就職みらい研究所作成） -
（図表２）内定取得先企業の業種（リクルート就職みらい研究所作成） -
（図表３）進路確定率（リクルート就職みらい研究所作成） -
栗田貴祥所長（リクルート就職みらい研究所提供）
内定企業のダントツは情報・通信業界
就職みらい研究所の調査は、2024年卒業予定の大学生3574人が対象。2023年10月1日～3日にインターネットを通じてアンケートを行った。
それによると、10月1日時点の就職内定率は92.0％で、昨年（2023年卒対象）の同じ時点の93.8％をやや下回った【図表1】。理系が94.1％と、文系の91.2％をやや上回っている。また、男性と女性が92.0％で同じになった。4月1日時点以降、ずっと男性のリードが続いていたが、女性が追いついたかたちだ。
地域別では、中部（94.7％）がトップ。次いで近畿（94.0％）、関東（91.6％）、その他地域（88.3％）と続く。
内定取得先の業種をみると、情報・通信業が27.2％と、ダントツに高いことが特徴だ【図表2】。日本政府が「ChatGPT」など生成AI（人工知能）の本格的な開発推進を決めたことに表れているように、ITスキルを持つ人材は世界的に奪い合いが激しく、優秀な学生は早くから海外から誘いの手が伸びるため、IT系企業の選考が早く進むためだ。その勢いが終盤まで続いた。
次いで、製造業（機械器具以外、17.7％）、機械器具製造業（13.9％）、サービス業（13.0％）、金融・保険業（11.5％）、小売業（11.0％）と続く。製造業やサービス業関連は、コロナ禍から回復したことで、業績が上向いている企業が多いことを反映しているようだ【図表2】。
一方、すでに就職先の企業を決めた進路確定率も9割近く（88.2％）と、こちらも活動がゴール間近に入ったことがうかがえる【図表3】。昨年の同時点（87.1％）を上回り、過去最高レベルの水準だ。
しかし、まだまだ就職活動を続けている学生も少なくない。全体の就職活動実施率は10.4％。内定未取得者の74.0％があきらめずに頑張っていることはもちろんのこと、内定取得者でも4.9％の人が「もっと自分に合う企業を！」と探し続けているのだ。