ジャニーズに残るタレントは「事の重要さを認識していない」
「ジャニーズ事務所」の社名が残ることについては、
「会社名をまず変えないと取引先とか第三者は信用しない。人権を尊重する会社に変わりましたという表現が足りないと思われても仕方ないですよね。ここまで大きな社会問題、国際的問題にもなってますけど、ちょっとした不祥事、1人の社長がちょっとミスりましたという程度ならその人が辞任して新しい社長が就けばいい話。ジャニーズの問題は自分たちがジャニーさんの性加害を認めた記者会見になっちゃったので、事実関係を認めてしまったならば、相当なことをしないと国際的信用はもう取り戻せない状況になっちゃってるので、普通のことでは会社が本当は存続できない。会社が潰れてもおかしくない状況ですよね、一般企業だったら」
として「手ぬるい改革」「ジャニーさんを心のどこかでまだ慕ってるんじゃないかと誤解はされますよね」と厳しく指摘した。
逆風の中でジャニーズ事務所に残っているタレントに対しては、
「自分たちに甘いと言ったら申し訳ないけど、本当に今社会の目とか、取引先の目とかを考えたら事務所から出て独立するなり他の事務所に移ってタレント活動を続けるのがいいわけだから、それができていないってことは、ジャニーズ事務所に愛着があるってことは、あんまり事の重要さを第三者として認識していないということなんじゃないですかね」
「取引先から厳しいCMの打ち切りとか取引の中断があるはずなのに、そういったことが想定できてないというのかな」
との推測を述べていた。