所属タレント起用続ければ「組織的な共犯者になると思う」
「忍者」元メンバーの志賀泰伸氏は、東山氏の発言を「自身の保身のみに走っている意見」だと批判。東山氏は、一連の事案に関して寄せられた声を「全て黙殺してきた側」だと指摘した。さらに、タレントとして活躍してきた東山氏を社長に据えたことも疑問視した。
「そもそも東山氏はタレントであり、経営者ではない」
「経営者のスキルを身につけるというのは、相当な年月がかかる。そんな甘いものでは僕はないと思う」
質問に答える形で、事案を黙殺してきたメディアの責任にも言及。第三者委員会による検証と、所属タレントの起用自粛が必要だとした。
「各局も第三者委員会を立ち上げて、なぜ、長期間にわたり黙殺してきたのか、誰がそうしてきたのか、何が起こっていたのか...、これはジャニーズ事務所と同様、調査して説明する責任と義務はあると思っている」
「特にテレビ局は、いまだにこういう問題がはっきりしている中で、ジャニーズ事務所のタレントを忖度（そんたく）して使い、利益を事務所が生んでいるという状況になっている。これは普通に考えたらありえないことだ」
その上で、事案の検証と被害者への補償が完了次第、ジャニーズ事務所は解散すべきだと主張した。
「人類史上、類を見ない問題が明らかになっている企業だ。せめて（起用を）自粛するとか、降板するとか、諸事情があると思うが、そういう対応、しかるべき対応はやっていただきたい。テレビ局、メディアの方も含めて、事務所もそうだが、黙殺してきた内容、原因を全部追及していただいて、被害者全ての方への謝罪であれ救済であれ補償をして、ジャニーズ事務所は解散すべきだと思う」
起用し続けるスポンサーは「組織的な共犯者になると思う」とも説明し、
「全世界から、犯罪者に加担している共犯者として思われても仕方がない」
と話した。
（J-CASTニュース編集部 工藤博司）