東京大学が2023年度からの6年間で女性の教授・准教授を約300人採用する計画を発表したというニュースに関し、同大学の男女共同参画室副室長を務める田野井慶太朗教授が自身のツイッター（現・X）で7月30日、「女性300名（1/4）に対し男性は900名(3/4）です。男性が多く採用される実態は変わりません」と投稿し、様々な意見が寄せられている。J-CASTニュースは8月4日、田野井教授に反響に対する見解を聞いた。
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東京大学赤門 -
東京大学教員の女性比率（東京大学公式サイト内「UTokyo Compass モニタリング指標」より）
「東京大学から変えていくべきです」
発端となった投稿は、
「東京大学では、『2027年度までに着任する教授・准教授1200名のうち、約300名を女性とすることを目指しています。』と、女性300名（1/4）に対し男性は900名(3/4）です。男性が多く採用される実態は変わりません」
というもの。東京大学が女性の教授・准教授の比率を増やそうとしているため、今後は男性が差別されるという趣旨の意見に対し訂正する形での投稿だった。
東京大学男女共同参画室は公式サイトで「教職員や学生を含む大学構成員全員の意識改革に取り組むとともに、女性教員増加率を過去10年の2倍とし、2027年度までに着任する教授・准教授1200名のうち、約300名を女性とすることを目指します」とし、行動計画I～IIIを発表している。
田野井教授の投稿には、「比率の問題ではなく、性別で採用を決めるのは差別」「女性300人採用しても着任する教員全体の25%とは、、、。東大の教員規模は凄いですね」「応援しています。東京大学から変えていくべきです」「その女性教員の学部ごとの採用人数がどうなるのかも、注視したい」などさまざまな意見が寄せられた。