今後リモートワークを希望する人は増えるのか
今後リモートワークを希望する人は増えるのだろうか。リクルートの藤井さんは「増えるのではないか」とし、以下の見解を示した。
「5類移行に伴い、企業によっては出社制限を見直し、オフィス回帰を促すケースもあるかと思います。しかし、コロナ禍前の働き方に回帰させるだけでなく、働く一人ひとりにとって、より生産性高く働ける選択肢を持てるようにすることが求められているのではないでしょうか。業務の目的にあわせて、会議の場を設計するなどし、オンライン、対面それぞれの場を有効に活用していく必要があるのではないでしょうか」
マイナビは「大きな増減はなく現状と変わらないような状態が続くと考えています」としている。前出の転職動向調査では、「リモートワーク」を理由にした転職の割合は、19年（3.7％）から21年（11.3％）、22年（11.5％）と増えているものの、21年と22年で大きな差が見られなかったためだ。
パーソルキャリアは、リモートワークを希望する人の割合は今後も増えていくと推測。しかし、完全在宅勤務ではなくハイブリッドワークが主流になるのではないかとの見通しを立てている。
リモートワークの利便性や柔軟性もある一方、出社による対面コミュニケーションやチームワークの重要性もあるとし、「業務内容や個人の状況に応じて、出社とリモートを柔軟に切り替えながら、自由に『はたらく』スタイルを選べる環境がより求められるようになると考えています」と述べた。