「復興道路」から見える光景が、寂しげだった。宮城県南部・山元町。かさ上げのうえ整備された県道相馬亘理線を車で5分ほど北上すると、右側に見える太平洋との間に挟まれた土地は人家がまばらだ。走行中、全くの原っぱが広がることもあった。
かつてそこで、多くの人が生活していた。2011年3月11日の東日本大震災、津波が地域を破壊した。被災した人の住まいをどうするか――。行政が出した答えは、集団移転。町民の暮らしは、ガラっと変わった。
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10年以上にわたり山元町の支援を続ける橋本大樹さん -
「つばめの杜公園管理会」による、公園清掃と樹木点検作業【写真提供：（一社）東北まちラボ】 -
桜塚地区の自治会役員会。コロナ禍ではオンラインを活用【写真提供：（一社）東北まちラボ】 -
沿岸部にある笠野地区での芋煮会。後ろに、集会所の建物が見える【写真提供：（一社）東北まちラボ】 -
住民が集まって開かれた「手持ち花火大会」【写真提供：（一社）東北まちラボ】
早々に「コンパクトシティー」の方針
山元町では震災後、大胆な復興計画が進められた。津波で損壊し不通となったJR常磐線は、路線ごと内陸に移動。町内の坂元駅、山下駅も以前とは全く別の場所に再建され、2016年12月に鉄道は運行を再開した。
移動したのは常磐線だけではない。被災した町民も同じだった。行政は、国道6号線沿いや2つの駅を軸に集団移転先を設け、新たな市街地とする「コンパクトシティー」の方針を早々に打ち出した。山下駅前の「つばめの杜地区」、坂元駅周辺の「町東地区」、その間に位置し病院に近い「桜塚地区」の3か所だ。一方、条例で、津波等の危険の著しい区域を「津波防災区域」として3つに分類。沿岸地域を「第1種区域」に指定し、既存住宅の修繕を除き住宅、アパート、マンションといった居住用の建物の新増改築を禁じた。
津波で家を失い、仮設住宅に暮らしていた沿岸地域の住民は、住み慣れた土地を離れて移転先の選択を迫られた。同じ町内でも、3か所ともなじみが薄い場所だ。しかも、隣近所は誰が来るかわからない。不安だらけだったことは、たやすく想像できる。
行政側も、集団移転は初めての経験だった。まちづくりのサポートを今日まで担っているのが、「東北まちラボ」の橋本大樹さんだ。コミュニティー再生のノウハウを持ち、2012年に神戸から山元町に入り、住民と向き合い続けてきた。新設された3地区の移転者と、沿岸部に残った人々の双方を長期にわたり支援している。
「自治会を作る」直面した苦労
集団移転先となった3地区では、いちからコミュニティーを築かねばならない。橋本さんは、住民が自分たちの力で地域の課題を解決する形を目指す。その基礎となるのが、自治会だ。だが設立・運用は、各地区で事情が異なった。
3地区で世帯数が最多の「つばめの杜」は、西区と東区に分かれる。西区は2013年4月、東区はその2年後に住民の入居が始まり、自治会が新設された。町東地区の場合、既存の自治会に「融合」。桜塚地区は、造成が遅れ入居開始が2016年12月までずれこんだ。しかも、当初想定していた既存自治会との融合がかなわず、翌17年3月に独自の自治会新設となった。
お互い顔を知らない住民同士。「自治会を作る」という慣れない作業。設立準備の段階で、橋本さんは徹底した話し合いを重視した。だが「なかなか意見を言わない人が多い。皆さんから話を聞き出すのが大変でした」。会合を重ねると、参加者の顔ぶれがほぼ同じになっていった。それでも限られた時間のなかで自治会を立ち上げ、役員を決め、スタートさせないとコミュニティーの運営に支障が出る。橋本さんは、目の前の課題をクリアするため、プロセスを踏んで合意を形成する手順をこなしながら、物事を前に進めるしかなかった。
住民同士の交流も促す必要があった。例えば「つばめの杜」では、入居開始から2、3年は、地区単位でのイベントが多かった。お茶会に夏祭り、クリスマス会に新年会......。
「とにかく、人が集まる機会を作りました。ただ参加する人が決まってしまい、出てこない人は出てきません」
橋本さんは、こう振り返る。2020年以降は、新型コロナウイルスの感染が拡大。オンラインより「会ってナンボ」の年配者が多い3地区では、難しい状況が続いた。
一方で、気づきも生まれた。例えば「ゴミ収集」のように、生活に直結するテーマは住民誰もが関心を持つのだ。今後は隣近所のような小さい単位で集まる機会を作り、日常生活で直面する課題の情報交換ができるような交流を増やしていきたいと、橋本さんは考える。
話し合いの大切さ「分かってくれるように」
津波の被害が大きかった沿岸地区にも、一部の住民が残った。町が本格対応を始めたのは、震災から5年が過ぎた2016年度だ。不満を持った被災者もいただろう。行政と共に支援に入った橋本さんは、「サンドバッグになる覚悟で」住民の話に耳を傾けた。
被災した沿岸部のうち、「東北まちラボ」が支援する笠野、中浜、磯の3地区は震災前と比べて人口、世帯数共に9割前後減少。自治会を他地区に融合するか、自力で維持するか住民と意見交換を続けた。最終的に「存続」が決まり、コミュニティーの拠点となる集会所を再建した。条例で新築が許されないこれらの地域は、将来の見通しが厳しい。だが橋本さんは集団移転地区と同様に、住民と話し合うプロセスを重ねて、丁寧に合意形成を図っていった。
山元町で被災した住民が直面した、集団移転をめぐる決断。震災から12年がたち、それぞれの暮らしはある程度落ち着いたとはいえ、課題も少なくない。
移転した2人の町民を取材した。当初は「同じ地区の住民がまとまって動く」と聞き、安心していたという。だが実際は違った。さらに入居まで時間がかかり、仮設暮らしが長引くと、移転を諦めて山元町を離れていく人が出た。転居先では、隣の住民が誰なのか「個人情報保護」を理由に知らせてもらえない。「移転しても、震災前と同じ近所付き合いができる」との期待は、失われた。
高齢者が多いのも、移転先の特徴だ。「なかには、ずっと家の中にこもって出てこない人がいます」「将来、コミュニティーとしては続かないんじゃないだろうか」。2人からは、こんな懸念が聞こえた。
それでも――。住民の「今の暮らし」を下支えし、最良の状況を追求しなければならない。橋本さんは住民支援を続ける中で、「話し合うことの大切さを、皆さんわかってくれるようになった」と手ごたえをつかんだ。役員の担い手不足、高齢化、若者や女性の参画が少ないなど、自治会運営の課題は多い。それでも「皆で悩んで答えを出す」以外に正解はなく、またその答えのプロセスが「正解」だと位置づける。
望んで来た移転先ではないかもしれない。沿岸部に残った人も、不便さはあるはずだ。そのなかでも、自分のコミュニティーを住みやすくするには、住民ひとりひとりが考え抜き、知恵を出し合い、決めていくしかないのだろう。
（J-CASTニュース 荻 仁）
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J-CASTニュースでは東日本大震災が起きた2011年以降、毎春、被災した地域・人々の取材を続けてきました。2023年は「変わる街、変わらぬ思い」をテーマに、リポートします。この連載は、随時公開します。