食糧問題の解決策として世界的な注目を集める「昆虫食」。先進的な取り組みとしてマスメディアなどでしばしば取り上げられるものの、世間からの風当たりはまだまだ強い。外食市場の調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によれば、回答者のうち約9割が昆虫食を避けると回答したという。
昆虫食が世間から受け入れられるためにはどのようなきっかけが必要になるのか。J-CASTニュースは、昆虫食に関する情報発信などを行う食用昆虫科学研究会に詳しい話を聞いた。
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無印良品「コオロギせんべい」（PR Timesより） -
ジャイアントミルワームのヴィシソワーズ（研究会提供）
国内の昆虫食に対する注目は2020年辺りが転換点
ホットペッパーグルメ外食総研は2023年1月19日、「『避ける』と思われている食品・食品技術」についてアンケート調査した結果を発表した。全国20～60代男女を調査対象にしており、有効回答数は男性517件・女性518件の合計1035件。調査期間は昨年11月18～20日。
調査結果によれば、さまざまな食品に対する選択肢「絶対に避ける」「できれば避ける」をあわせた数字が最も多かったのは「昆虫食」（88.7%）だったという。 「絶対に避ける」のみの選択肢が一番多かったのも「昆虫食」（62.4％）だった。なお、次に「絶対に避ける」「できれば避ける」の合計が多いのは「人工着色料」（73.5%）で、3位は「3Dフードプリンターで作った食品」（70.3%）だ。
昆虫食に対する抵抗感を感じる人が多い一方、NTT東日本は23年1月19日、食用コオロギのベンチャー・グリラス（徳島県鳴門市）と共同で、食糧問題の解決に向けて「食用コオロギのスマート飼育」を確立する実証実験を開始すると発表。「今後の需要拡大を見据えて、飼育施設拡大も含めた事業化に向けての検討を進めます」ともしている。
これ以外にも、無印良品を運営する良品計画（東京都豊島区）が2019年に「コオロギせんべい」の開発を発表し、実際に販売するなどの動きもあった。そのほかにも、食用コオロギを使った商品を開発・販売する企業は多数ある。
そもそも「昆虫食」が注目されるようになったのはいつ頃からなのか。
食用昆虫科学研究会の吉田誠氏は23年2月10日、取材に対し、国際連合食糧農業機関（FAO）が食用昆虫と温室効果ガスを絡めたレポートを2013年に発刊し、食用昆虫が世界的に注目を集めたと説明する。日本では、前述した良品計画や敷島製パン（名古屋市）がコオロギを絡めた商品を販売したことで、2020年辺りが転換点となって一気に認知度が高まったという。