遭難防止に救助に役立つ「登山計画機能」
ヤマップによれば、アプリはリリース当初、本社のある九州地方を中心に登山愛好家の間で広がっていった。現在は活動内容を写真や文章で共有しあえるコミュニティSNSとしての側面も人気を博し、若年層から中高年まで幅広い年代層が活用しているそうだ。
昨今はYAMAPの登山計画機能で作成した登山計画が、正式な登山届として受理される取り組みも広まっている。登山届は、有事の際の捜索に役立てるため、一部の地域で提出が義務付けられている。しかし手間がかかることや、「低山だから大丈夫」などの気のゆるみから提出しない人もいるという。ヤマップは、アプリで登山計画書の記入・郵送・投函などの手間を省くことで、登山届の提出率があがり、救助が迅速化することを期待している。
実際に遭難事故があった際は、遭難者の家族や警察・消防から情報提供を求められることも多いという。公式サイトに設けられた情報提供依頼フォームへの問い合わせは増加傾向にあり、対応した件数は2021年で89件、2022年で200件だそうだ。
ヤマップは、フォームに入力された情報をもとにアプリ利用者のアカウントを特定し、位置情報を警察や救助機関に伝えることができる。しかしみまもり機能を用いれば、ヤマップを介してアカウントを特定する手間などが省け、迅速な救助につながるという。
今回みまもり機能が活躍したエピソードを受けて、ヤマップは次のように述べた。
「みまもり機能をお使いいただき、ヤマップを経由することなく、ご家族から直接、現在地（緯度・経度）をお伝えいただけたことは開発者が描く体験としてとても理想的で、メンバー一同大変嬉しく思っております」