ついに死の宣告が来ました――。あるゲームセンターのツイートが話題を呼んでいる。世界的な燃料価格上昇などのあおりを受け、店の電気代が2023年4月から5割以上も上昇。経営を圧迫するほどの大幅な負担増に、店長は「目の前が真っ暗」と嘆く。
業界に詳しい識者は、電気代の値上げは小規模のゲームセンターにとって「極めて深刻」な影響を与えると指摘する。
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「ついに死の宣告が来た」電気代高騰で町のゲームセンターが悲鳴（画像はイメージ） -
「ファンタジスタ」が投稿した23年4月からの電力量料金値上げを知らせる手紙
電気代5割以上値上げの手紙に「しばらく呆然」
岡山県倉敷市郊外にある「ファンタジスタ」は2002年に開店したゲームセンター。店主の大島幸次郎さんが営む個人経営店で、開店当時から売りの格闘ゲームなどビデオゲームに特化したラインアップが特徴だ。
23年1月23日、大島さんのもとに、店が契約している中国電力から、電気代の改定を知らせる手紙が届いた。そこには、今年4月1日からの電力量料金単価が5割以上増える旨が記されていた。
「今までの1.5倍以上という単価の上昇幅に目を奪われてしばらく呆然としました。2022年の電気代がすでに前年比で3割ほど上昇していたこともあり、そこからさらにここまで値上がりすることは想定しておらず衝撃でした」
大島さんは1月24日のJ-CASTニュースの取材に、電気代の増加を知ったときの心境をこう振り返る。手紙を受け取ったその日のうちに、たまらずツイッターでつぶやいた。
「ついに死の宣告が来ました。4月から電気代が5割以上値上がりです。目の前が真っ暗に・・・。試算では年間で150万～200万ほどの負担増の見込みです。1日でも長く続けられるように頑張るつもりですが、かなり厳しいと思います。最後まで応援してもらえますと嬉しいです」
大型の業務用ゲーム機を複数備えるゲームセンター。大島さんによると、店舗の運営コストにおける電気代の割合は、コロナ前まで15％前後だったという。しかし、コロナ禍以降は20～25％程度まで増加し、今回の料金値上げで30％を大きく上回る見通しだとする。
ゲームセンターの運営に大きな影響を与える電気代。コロナ禍以降は利用客がいなければ閉店時間を早めるなどして、電気代の節約を図ってきた。しかし、今回の値上げ幅の大きさは想定外だったとし、「正直な感想として『もう無理かもしれないな・・・』ですが、これはお客さんの前では言えない言葉です」と話す。