DNPの見解は
説明に不信感を覚え一連のやり取りをツイートすると、「改善の余地が充分にある」「ターゲティングの精度を上げて欲しい」と運営会社に対応を求める声が多く寄せられた。
投稿者は、望まない機会での不適切な画像表示は「AirDrop痴漢」（iPhoneの共有機能を使い、見ず知らずの人にわいせつな画像を送りつける行為）と大差ないとし、「メールを配信した側から『いやならば見なければ良い』という態度を示すのはプロモーションを行なっている立場として軽率に過ぎるのでは」と企業姿勢を疑問視した。
DNPイノベーション事業部は23日、J-CASTニュースの取材に「該当の『性教育に関する本』はアダルト商品としての取り扱いはしておりません。その為、該当商品と今回配信したクーポンとの関係はございません」と答えた。
ターゲティングの不備は認識していないというが、「クーポンおよびメール配信の諸条件について、ご指摘を受けた点の見直しを行ってまいります」としている。事業部によれば、サイト内では性的・暴力的に過激な表現が含まれる作品の表示を調整できる「セーフサーチ機能」を実装しているが、メールマガジンおよびクーポンに同様の機能はない。
J-CASTニュースへの回答後、投稿者の元にはふたたびカスタマーサポートから連絡があり、「このたびは購買実績以外の諸条件にもとづき配信しておりました」と補足があった。
カスタマーサポートが投稿者に宛てた連絡では、「先日は、当該クーポンが配信された原因について、お調べした内容をご案内できず、多大なるご心配をおかけいたしましたこと深くお詫び申しあげます。また、性教育と性産業を同一視しているとのご懸念につきまして、弊社のご案内が至らず、そのようなご心配をおかけいたしましたことに対しても重ねてお詫び申しあげます」と説明が不十分だったとし、
「ご指摘を真摯に受けとめ、弊社からのプロモーションがハラスメントにならないようにお客様のみならず、プロモーション全体におきましてクーポンおよびメール配信の見直しを行ってまいります。また、そのようなメールのみを配信停止されたいというリクエストにつきましてもすぐに対応はできかねますが、社内で検討を重ねてまいります」
と理解を求めた。