訴えた背景は
キミノトナリ代表理事で社会福祉士の東田美香さんは14日、J-CASTニュースの取材に、要望の背景を「同じような思いをされている方がもし『私もこうなってしまうかも』と思って記事を読んだ時に、相談窓口があることが分かればダイレクトにつながることができます。そうでなければ、『誰にも言えない』『隠さなければ』という考えになってしまう」と話す。
似た境遇ではない読者・視聴者であっても、「窓口の存在を知ってもらうことで身近な人に相談された時に案内できる」と効果は大きいとする。
キミノトナリは20年6月に設立され、これまでに宮城県内の在住者を中心に124件の相談を受けた。電話やメール、LINE、ツイッターのDMで受け付け、匿名でも可能だ。
助産師をはじめ、弁護士、社会福祉士、保育士、臨床心理士、キャリアコンサルタントといった有資格者などが相談に乗り、公的支援につなげるケースもある。相談者は10代から40代と幅広く、「中絶できない時期になってしまった」「親に頼れない」「所持金がほとんどない」などの相談が寄せられているという。
詳細は公式サイト（https://kimitona.net/）から。
（J-CASTニュース編集部 谷本陵）