大韓障害者体育会が都内に自前の給食支援センターを設置した。複数の韓国メディアが伝えた。東京パラリンピックの韓国選手団に独自の弁当を提供することを目的としたもので、東京五輪に続いての弁当提供となる。
ジョン会長「選手たちが会うたびにご飯が本当においしいと」
韓国メディア朝鮮日報によると、大韓障害者体育会が8月16日から都内ホテルの調理場を借りて給食支援センターを運営している。
同センターでは東京パラリンピックが終了する9月5日までに159人の韓国選手団に1日3食の弁当を提供する予定で、総数は7000以上になるという。
00年シドニーパラリンピックの射撃金メダリストでもある大韓障害者体育会のジョン・ジンワン会長は、「外国料理が口に合わなかったことが多かった」と、自身の現役時代の経験を振り返りながら「今回の大会では選手たちが会うたびにご飯が本当においしいと言っている」と語った。
給食センター長「食材搬入時に放射能測定器を使用して...」
東京パラリンピックに向けて大韓障害者体育会は韓国から栄養士と調理師を日本に派遣し、日本で韓国料理店を経営しているスタッフを現地採用したという。
食材に関しては日本国内の韓国食材の販売代理店を介して調達し、日本産食材の場合は原産地が確認された食材のみを購入している。
給食支援センター長のパク・チョンヒョン氏は「食材搬入時に放射能測定器を使用して、安全な食材の供給に最善を尽くしている」と強調し、弁当の配達時には新型コロナウイルス感染対策をしっかりとっているという。
東京五輪では大韓体育会が選手村近くに自前の給食支援センターを設置し、選手団に弁当を提供した。
7月16日にこのニュースを報じた韓国の聯合ニュース(WEB日本語版)は、大韓体育会が東京五輪選手村の食事に原発事故が起きた福島県の食材が使われることに懸念を示し、選手村付近のホテルを一軒借りて給食センターを設けたとしている。