給食センター長「食材搬入時に放射能測定器を使用して...」
東京パラリンピックに向けて大韓障害者体育会は韓国から栄養士と調理師を日本に派遣し、日本で韓国料理店を経営しているスタッフを現地採用したという。
食材に関しては日本国内の韓国食材の販売代理店を介して調達し、日本産食材の場合は原産地が確認された食材のみを購入している。
給食支援センター長のパク・チョンヒョン氏は「食材搬入時に放射能測定器を使用して、安全な食材の供給に最善を尽くしている」と強調し、弁当の配達時には新型コロナウイルス感染対策をしっかりとっているという。
東京五輪では大韓体育会が選手村近くに自前の給食支援センターを設置し、選手団に弁当を提供した。
7月16日にこのニュースを報じた韓国の聯合ニュース（WEB日本語版）は、大韓体育会が東京五輪選手村の食事に原発事故が起きた福島県の食材が使われることに懸念を示し、選手村付近のホテルを一軒借りて給食センターを設けたとしている。