欧州では五輪開催に懐疑的
東京五輪・パラリンピック開催まで50日を切り、IOCは開催に向けて大会の「安心・安全」をアピールし続けている。ここにきて国内の世論調査に変化が見られ始めたが、海外では開催に向けて懸念が払しょくしきれていないようだ。
共同通信の6月8日の報道によると、大手世論調査会社ユーガブが7日に欧州5カ国（英国・フランス・ドイツ・デンマーク・スウェーデン）の世論調査の結果を公表。各国1000人から2000人規模を対象に実施された調査では、大半が予定通りに大会が開催されることに懐疑的な見解を示したという。
7月23日に開幕を迎える東京五輪・パラリンピック。開催に向ける風向きは変わっていくのか。今後の展開に注目が集まる。