東京五輪・パラリンピック開催に向けて逆風が吹くなか、読売新聞は2021年6月7日朝刊で、全国世論調査の結果「五輪を開催する」が50％に達したと報じた。
読売新聞社が6月4～6日に実施した全国世論調査によるもので、東京五輪・パラリンピックについて「開催する」が50％、「中止する」は48％で、「開催する」が「中止する」をわずかに上回った。
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5月時点では「中止」が「開催」上回る
日本国内の大手新聞社による世論調査の結果は、海外通信社などが速報で報じ、AFP通信は「7日に発表された最新の世論調査で国民の半数が大会開催を支持していることが明らかになった」と報じた。
一方、TBSは7日、JNNが5～6日に実施した世論調査の結果を報道。「開催すべき」が44％で、「中止すべき」の31％を上回り、「延期すべき」は24％だった。
東京五輪・パラリンピックの開催を巡る世論調査は各メディアで実施されており、メディアによって数字にばらつきがみられるケースもある。
読売新聞とJNNの直近の世論調査では「開催」が「中止」を上回っているが、各メディアが5月に実施した世論調査の結果では「中止」が「開催」を上回っていた。
各メディアの世論調査を時系列で振り返ると、共同通信は5月15、16両日に実施した全国電話世論調査の結果を16日に報じた。調査の結果、「中止するべきだ」が59.7％、無観客で開催が25.2％、観客数を制限して開催は12.6％だった。