国際オリンピック委員会（IOC）幹部らが、東京五輪・パラリンピック開催に向けて強気の発言を繰り返している。
緊急事態宣言下でも五輪を開催する意向を示したジョン・コーツ調整委員長、アルマゲドンを引き合いに出したディック・パウンド氏など、一部の幹部による発言が、国内で反発を招くケースも続いている。
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玉木氏「オーストラリアで出来ますか」
スポーツ文化評論家の玉木正之氏は2021年5月30日放送の「そこまで言って委員会NP」（読売テレビ）にオンライン出演し、IOCの強硬姿勢を問題視した。
番組内では、「オリンピックは誰のもの？」と題し、東京五輪開催の可否について出演者による議論が展開された。「政治的側面」から見て一番の問題点について話題が移行すると、玉木氏は次のように語った。
「IOCの調査委員会の委員長のジョン・コーツさん、オーストラリア人ですよね。オーストラリアではひとり、ふたり感染者が出ただけで、街のロックダウンですよね今。その中でオーストラリアで出来ますかというのは聞いておくべきでしょうね」
玉木氏はさらにバッハ会長についても言及した。
ドイツ出身のバッハ会長に対して「IOCのバッハ会長に聞いてみればいいんですよ。ドイツで今年開催するとしたら、あなたやりますかと。やると言いますかね、バッハが。これから賠償やなんかがあるというのも含めた時にバッハさん、あなたドイツでやれますか？という質問はものすごく有効だと思います」と語った。