東京・上野のストリップ劇場「シアター上野」の経営者と従業員ら６人が、2021年4月14日に公然わいせつ容疑で逮捕された。報道によれば、警視庁は逮捕容疑を、共謀してダンサーの下半身を露出し、観客に見せたこととしている。
これに抗議の声を上げたのが、芸術に従事する労働者の地位向上を目指す「日本芸術労働協会」だ。ストリップ劇場の摘発がはらむ危うさはどこにあるのか。協会の発起人で演出家の木村悠介さんに聞いた。
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「公然わいせつ」適用で恣意的な摘発が可能
今回の摘発を受けて、ツイッターでは「#ストリップは犯罪じゃない」のハッシュタグが広まるなど、抗議の声が出ていた。そんな中、日本芸術労働協会のツイッターアカウントは16日、この摘発を受けて、「ストリップは演者・観客両者の同意の上でなりたっています。公然わいせつ罪の改正を求めます」と抗議の意思をツイート。翌17日には、
「性表現の自由と規制、職業選択の自由などの労働問題等、芸術労働に関わるものと認識しています」
とも訴えた。
これらのツイートを投稿した木村さんは、J-CASTニュースの取材に対し、今回の摘発は東京五輪を意識した浄化作戦ではないかと推測する。実際、本件を報じた4月18日朝日新聞東京版の朝刊には、警視庁保安課の「東京五輪を前に、盛り場対策に力を入れ、環境浄化を進めていきたい」とのコメントが掲載されている。
「劇場側としては常に摘発の可能性を感じながら営業していると思いますが、警察側はいつ、どういう基準で摘発に乗り出してくるのかは分かりません。
今の時代、どのストリップ劇場も自転車操業で経済的に厳しい中、摘発を受けた時に裁判で争えるほどの体力がありません。
そのため、摘発を受けたら容疑を認めて罰金の支払いや営業停止などを経て、早期の営業再開を目指すことになります。今回は五輪に備えて『警察はちゃんと働いているぞ』というメッセージを出すための摘発というふうに私には見えます」（木村さん）