三陸沖は、世界三大漁場のひとつとされる。サケやサンマ、ワカメ、ホタテにアワビといった魚介類の宝庫で、養殖も盛んだ。
東日本大震災で、三陸の漁業は大打撃を受けた。そこからわずかな期間で再開を決意し、10年かけて積み上げてきた漁業者がいる。コロナ禍の今を、どう乗り切ろうとしているのか。
漁師を「『やめよう』とは思わなかった」
平子昌彦さん(40)は25歳のとき、岩手県宮古市に来た。もともとホタテの養殖をしていたが、漁師だった義父に頼んで同じ道を志した。修行を続けていた2011年3月、東日本大震災で船や設備を全て失い、師匠である義父が津波で流されるつらい経験をした。
打ちひしがれ、漁師を諦めかけた。「まだ見習いなのに、師匠である義父がいなくなって、やっていけるだろうか」。悩みの中でがれきの撤去作業をしていたが、徐々に復旧工事が進む様子を見て、「今を逃したらもう戻れない。宮古に来たのは漁師になるためだ」と決意を固めた。家族と相談し、震災から半年で再び漁師へと歩み始めた。
大船渡市の千葉豪さん(38)は、ホタテとワカメの漁師だ。故郷・吉浜で漁業を継いで4年目で被災。持っていた船全部が津波にさらわれた。吉浜地区全体でも、大半の船が失われた。それでも「『やめよう』とは思わなかった」。
吉浜地区は住宅被害が4戸だったが、隣の地域には被災した人が避難所で過ごしていた。震災直後、そこに差し入れできればと刺し網漁で魚を取りに行った千葉さん。
「いっぺぇ、取れたんです。それで漁師の魂に火がついた」
吉浜の漁師仲間は以前から団結力が強かった。必要とされれば、海が荒れていても共に漁に向かう関係だった。「1人では無理でも、みんなと行くと安心感がある。震災後、60代、70代の先輩漁師を中心に『漁業を再開するぞ』とまとまったので、ついて行くことに迷いはありませんでした」
消費者とのつながり
岩手県水産技術センターがまとめた「岩手の沿岸漁業 -令和2年度版-」によると、「東日本大震災津波により、岩手県の水産業は甚大な被害を受けましたが......漁船や施設の復旧は、おおむね計画通り終了し、養殖ワカメの生産量は震災前の約7割、アワビの漁獲量は震災前の約6~8割まで回復するなど、復興が進んでいます」とある。
ただ、記者は過去に取材した生産者から、震災で大きな被害を受けて事業再開までに時間を要し、その間に販路を失って苦労したという話も聞いた。2人はどうだったのだろう。
平子さんの場合、震災前に義父が消費者とやり取りする仕組みづくりを進めていた。それを本格化させる形で、インターネット通販を開始。ホタテやアワビ、カキといった海産物を直接、消費者に届ける。2018年10月には漁業や直販事業に加えて遊漁船や観光も手掛ける会社「隆勝丸」を立ち上げた。ホタテを軸に、多角的な「BtoC」事業を増やしてきた。
一方の千葉さん。かつて直販を手掛けていたが、消費者とのつながりはそれほど考えていなかったと明かす。震災後、地元漁業者は共同操業や技術共有を行い、競争よりも「一緒にいいものを作ろう」と協力を選んだ。その中で、質の高いワカメやホタテを「誰のため」に育てるのか、消費者のためだ、と意識が強まっていった。
自力での直販をやめ、釜石市で海産物卸業を営む「ヤマキイチ商店」を頼った。「泳ぐホタテ」ブランドを中心に、大手百貨店や有名レストランからも支持されている。消費者は「家族や友人のような存在。そこにいいものを届ける感覚です」とは、専務の君ヶ洞剛一さん(42)。
一方で同社では、ホタテを生産者から仕入れる際は毎年最高値を付ける。それだけに、漁師には品質のこだわりを求める。千葉さんは品質向上に際して「ヤマキイチさんからフィードバックをもらえるので、迅速に改善につなげられます」と話し、君ヶ洞さんは「今の生産者は視野が広い。ホタテが消費者の口に入るところまできちんと考えています」と評価した。互いに同じ価値観を共有できているのだ。
連携は広がる
震災後、生産者と消費者はそれぞれ適した形で関係を強めてきた。だがそこに、今度は新型コロナウイルスの影響が降りかかった。飲食店が時短営業や休業要請で苦しんでいる。生産者にとって、取引先のピンチは無関係ではない。
平子さんは、首都圏の飲食店との取引が細り、頭を悩ませている。「直販は増えているが、カバーしきれてはいません」。一方の千葉さんの場合、ホタテとワカメは入札にかけるものが多い。最近は多少下落したとはいえ値は比較的落ち着いているという。
もちろんコロナ対策に余念はない。平子さんの場合、オンライン化が進んできた世の中で「やれることはあります」と言う。個食が広がってきた近年の状況を踏まえて、「消費者の皆さんがどうすれば食べやすいか、生産者も考えていかないといけません」。そして、「隆勝丸」の事業は「食」だけにとどまらない。漁業をエンターテインメントと位置づけ、遊漁船での釣り体験などで観光客を集めている。「将来は、漁業を間近で感じられる体験を提供していきたい」。
千葉さんは「連携」というキーワードを挙げた。
「震災は生産地が被害を受けました。その後、生産者同士の連携が進み、同じ地域、県内、全国へとその輪が広がっています。コロナでは飲食店が苦しんでいますが、彼らは震災時に生産者を支援してくれた人たち。今度は我々がサポートする番です、今後はダメージを受けた際に支え合う関係を築ければいい」
そして、君ヶ洞さん。「コロナになって足元を見つめなおすいい機会になった」ととらえる。ホタテの相場は下がったが「震災時と比べると高値」だ。コロナの影響で県外に出ず、地元にいる際は、漁業関係者同士オンラインなどでコミュニケーションを図る機会に当てている。コロナ後を見据えて、「今しかない時間を大事に使いたいですね」。
(J-CASTニュース 荻 仁)