独・仏・英・スウェーデンは開催反対が多数
独米グローバルコンサルタント会社「Kekst CNC」（ケクストCNC）が3月3日、「東京五輪に関する国際世論調査」（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｋｅｋｓｔｃｎｃ．ｃｏｍ／ｊｐ／ｉｎｓｉｇｈｔｓ／ｃｏｖｉｄ－１９－ｏｐｉｎ）を発表した。日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、スウェーデン、フランスの6か国各1000人ずつ合計6000人を対象に、「今夏の東京五輪開催に賛成か反対か」を調べた（調査期間：2021年2月11日～2月21日）。
開催に反対する人は、日本がもっとも多く56％（賛成16％）、次いでイギリス55％（賛成17％）、ドイツで52％（賛成19％）、スウェーデン46％（賛成23％）、フランス37％（賛成25％）といずれも反対が賛成を上回った。唯一、アメリカだけが反対と賛成が33％と同じだった。
ヨーロッパの主力国の多くが開催に反対しているわけだ。今回の結果について、「Kekst CNC」のアジア地域代表のヨッヘン・レゲヴィー氏は、世界中の多くの国がまだワクチンを手にしていない現状を指摘し、こうコメントしている。
「IOCと日本政府は、日本国内だけでなく、世界的にも今年の東京五輪開催に対して強い批判的な世論に直面しています。迅速かつ包括的で目に見えるワクチン接種の進展がなければ、世界中の懸念を払拭することができません。観客なしの規模を縮小した東京五輪の開催さえますます難しくなっています」
ネットでの意見はどうなのか。ヤフーニュース「みんなの意見」の「東京五輪・パラの今夏開催、あなたの考えは？」というアンケート調査によると、3月8日13時半現在で投票総数は58万6652票。「中止するべきだ」76％、「延期するべきだ」12％、「開催するべきだ」10％、「わからない」2％と、今夏の開催には88％が反対だった。
（福田和郎）